米国のビジネス系オンラインメディア Business Insider が、モバイルアプリ開発に当たって、“ネイティブアプリケーション”を選ぶのか、それとも“HTML5アプリケーション”を選ぶのか、その考えどころを8ページに及ぶ長大な記事で解説しています。
その名も HTML5 Will Replace Native Apps–But It Will Take Longer Than You Think （「HTML5はネイティブアプリを置き換える——ただし、それはあなたが考える以上に時間がかかる」）です。記事は長くとも技術に偏らない平易な解説をしているので、ビジネス面で関心がある方には英文ながらお薦めします。

最近では、スマートフォンやタブレットなど、モバイル系デバイスとそこで動作するアプリケーションの話題を見かけない日はありません。
ところが、ここで事業者には基本的な悩みがあります。
「ネイティブアプリで行くか、それともHTML5アプリか」というテーマです。

ここでネイティブアプリとは、それぞれのプラットフォームごとに用意されたOSやそのAPI、開発ツール等に沿って開発された専用アプリを指します。
一方、HTML5アプリは、個々のプラットフォーム専用ではなく、Webブラウザを対象にしてHTMLによって開発された汎用的Webアプリを指します。
特に最新のHTML5は、従来のようにコンテンツを静的・動的に表示するのに止まらず、豊富な機能を備えたプログラムをWebブラウザ上で動作させるような仕組みにまで進化を遂げています。
HTML5をサポートするWebブラウザがあれば、プラットフォームは異なっても、アプリケーションの開発は一回で済ませられるという期待がそこに生じます。

では、記事のポイントを紹介していきます。記事は各種の視点を扱っていますが、今回は、端的に両者の長所、短所を比較したセクションを概観しましょう。

HTML5 Will Replace Native Apps–But It Will Take Longer Than You Think via kwout

• コストという視点：勝者　HTML5……もし、複数プラットフォームごとにアプリを投入しなければならないのであれば、一回の開発ですむHTML5アプリを選択するのが開発コスト的に良い
• ユーザー体験という視点：勝者　ネイティブ……「最も美しいアプリケーションは、ネイティブだ」との意見がある。HTML5はいまなお未完成であり、ネイティブなら専用のコードを書いていくことでその先を行くことができる
• 特徴的な機能という視点：勝者　ネイティブ……これはHTML5アプリにおける今のところ最大の弱点だ。例を挙げるとGPS機能をHTML5では扱えない
• 流通させるという視点：勝者　HTML5……判断が微妙になるが、HTML5アプリに軍配を挙げる。人によってはネイティブをサポートするアップストアなどの仕組みを、アプリ流通のためには歓迎するだろう。だが、最終的にはWebでのオープンな流通を通じて多くの人がアプリを使うことになる。また、Appleのように強力な権限を持つ存在の力を弱める効果もある
• 換金化（マネタイズ）の視点：勝者　ネイティブ……Appleのアップストアを例に挙げれば、それはあなたのクレジットカード情報をあらかじめ持ったiTunesと連携する。ネイティブはこのような仕組みでアプリケーションの配布をマネタイズするという点で、仕組みを持たないHTML5に比べてずい分容易である

このように、総合的にはネイティブアプリに現在では軍配が挙がることを、記事では認めています。
ただし、論者が述べたいのは、時間をかけながら、現在のHTML5アプリが不利であるような点は徐々に克服されていくだろうということです。
その道のりや考察については、長くなるためここでは省きます。

ご紹介した5つのポイントだけでも、これからモバイル系アプリを企画、開発する際に踏まえておかなければならない点がいくぶんでもクリアになったはずです。参考にして下さい。
（藤村）

以前にも取り上げたプロフェッショナル系ブログ Monday Note に、やはり紹介済みの Frédéric Filloux 氏が注目の記事をポストしました。Cracking the Paywall がそれです。
「ペイウォール（有償購読制）の壁を突き破る」といった趣のタイトルです。ただし、ここで「突き破る」のは、おカネを払いたくない読者が“壁”を突き破るという意味ではありません。
ではだれが？ それはメディア運営者（メディア企業）が、有償購読制を敷く際の数々の難問を越えるためのヒントを提供するという意味なのです。

Monday Note via kwout

以下、大づかみに記事を咀嚼してみましょう。

多くの新聞、出版、そしてWebサイトらが深刻な広告需要の低迷にあえいでいる。2012年は不確かな経済情勢下であり広告主は慎重になっている。
また、見渡せば多くのニュースアグリゲータ（コンテンツは制作せず、Web上から各種コンテンツをかき集めて、ニュースサイトをつくり出してしまうような事業者や個人）、そしてソーシャルな空間内でニュース情報をやり取りするような人々が増え、広告掲載可能なデジタルコンテンツは増える一方だ。
これらは、良くて従来からのメディア事業者の収入をフラットに、さらには広告単価を押し下げてしまう効果を発揮している。

そうなると、上記メディア企業の経営者は、広告収入以外からの収入に期待を寄せる。特に“ペイウォール”（有料の壁＝有償購読制のこと）化は有望な選択肢である。
新聞各社は、印刷版購読者数の低迷、あるいは、減少傾向に歯止めをかけるべく、印刷版からデジタル版へのシフトと、デジタル版を広告収入だけでなく購読収入源へと築き上げたいと、種々試みを始めている。

ここで、著者（Frédéric Filloux 氏）が一つの注目すべき現象を見いだす。
厳しさを増す新聞業界の中でも極めて強い競争力を有する2紙、すなわち The New York Times（以下NYT）と The Financial Times （以下FT）がほぼ同時に印刷版の大幅な値上げに踏み切ったのである。NYTを例に取れば、デジタル版購読は、売店1部売りに比べると70%も、FTでも同様の比較で68%も安価となる。
これは、単純に物価上昇分の吸収というようなものではなく、明瞭に、印刷版からデジタル版へと読者にシフトを促す戦略的な決定とみなすことができる。

同時に2紙はそれぞれ、デジタル版の有償化（無償購読者から有償購読者への移行）を加速している。まずはFTだが、従来からの400万の無償購読者から現在25万の有償購読者を絞り出している。
そのための施策はシンプルで、無償で読める記事本数を5年前には月間30本だったものを、現在ではとうとう8本にまで絞っている。それでも無償で読むためには登録が必要である。
NYTも同様な施策をとっており、それはかなりうまくいっているようだ。無償購読者数はFTの1/4に過ぎないのに、有償購読者はすでに32万に達しているのだ。

ここで、記事はNYTがペイウォール戦略を突き進む際に重視している3つの方針を紹介する。

1. 強力でユニークなコンテンツを武器にすること……NYTは品質に裏打ちされたコンテンツで国内外に約8000万人のデジタル版購読者を有している。その数パーセントを有償読者に転換できるだけで、大きな収入増を生み出すことができる。そのためにもオリジナルでユニークなコンテンツで多くのファンを維持する
2. ペイウォール化には管理された抜け穴を維持する……有料の壁を適度な強度に維持しなければ、無償購読を目的にした読者を一気に失ってしまう。読者の“総数”は、広告収入のために重要である。また、最大読者数を誇るというブランド性維持のためにも重要事項なのである
3. Appleと緊密な関係を築く……快適なユーザー体験と購読制を結びつける材料を持ったAppleに対し、NYTは、iPadの初期から親しい関係でアプリケーション開発、購読制システム開発を行ってきた。Appleの消費者に対する影響力は大きく、それはNYTに大きな利益をもたらしたのである

ところで、知られた事実だが、3のAppleとの協業関係には難しい課題がある。それは、同社のプラットフォームから得る売上の30%は同社の取り分となるからである。
NYTからすれば、その料率は10%台であってほしいところだ。FTは、結果としてAppleプラットフォームに特化したアプリケーションを引き払い、Appleとは袂を分かつことになる。代わってHTML5をベースにしたプラットフォーム独立なWebアプリを再投入したのである。

長くなってしまいましたが、以上が記事のおおよその趣旨です。

ブログの筆者は、この3つの要素を吟味し、中でも1のコンテンツのユニークさ、品質にこだわることを強調しています。
冒頭で述べたように、アグリゲータやソーシャルなコンテンツ流通で、特徴の薄い、あるいは、品質の低いコンテンツは、“情報の洪水”の波にあっという間に呑まれ価値を失ってしまうというのです。
もうひとつ、3のApple（あるいはプラットフォーマーと言えば、汎用性ある議論になるかもしれません）との組み方についても、“個人的な選択”としながら、「短期的な成果を求めるなら、Appleをパートナーに」、そして「中期的な成果を求めるなら、プラットフォーム非依存の仕組み」を採用するのが良いと述べます。

聞くところによれば、日経新聞デジタル版の好調ぶりに刺激されてか、朝日新聞もまた、無償購読可能な asahi.com から有償購読制を前提とする朝日新聞デジタルへの移行を目指すとのことです。わが国でも、“ペイウォール”旋風が吹きそうな様相です。その際には紹介した重要なポイントが、成否を分かつものと想像します。
（藤村）

ここ数年の劇的なスマートフォン（およびタブレット等、これらを以下、スマートデバイスと呼ぶこととします）市場の成長ぶりに目を見張りながら、積極的に論じることができずにきたテーマがあります。
それは、スマートデバイスの躍進という事実の背後にあるものです。言い換えれば、スマートデバイスはなぜ、消費者に受け入れられ、躍進しているのかという理由です。
ある人曰く「スマートフォンは、携帯電話並みのサイズにもかかわらずPCのような機能を搭載したから」。また曰く「メール、カメラ、そしてソーシャルなどの機能をどこにでも持ち歩けるようにしたので」と。そして、また別の人曰く「アプリ開発をビジネス化できる市場を創造できたから」とも。

実際、iPhoneが2007年に登場する以前にも、“スマートフォン”と呼ばれてしかるべきデバイスは何種類も存在していました。メールやブラウザその他、いまスマートデバイスに標準の機能が先取り的に搭載されていたこともあり、過去と現在で、形態や機能において実は大きな断絶はありません。
では、なにが現在のスマートデバイス隆盛の発火点になったのか——。筆者としては、それを“マルチタッチインターフェイスの発明”に見たいとの仮説を持っていたのですが、十分な確信を持てずにいたのでした。

今回、その仮説に根拠を与えるような調査や解説記事に出会うことができました。そこでその解説記事（残念ながら英文のため）を要約して改めてこの仮説とそれがデジタルメディアに与える影響について述べてみたいと思います。
まず参照すべき解説記事（ReadWrite Web掲載Love of Control Has Made Tablets Indispensable）と、その基となった調査概要（米Latitude社の発表資料Tablets & the Future of News）を挙げておきます。本稿は前者Love of Control……を要約しながら議論を進めます。

Love of Control Has Made Tablets Indispensable via kwout

調査は1100名、年齢は十代から50代にわたる米国内タブレット利用者を対象に、おもにタブレットの利用期間でグループ化して行われました（調査手法などはTablets & the Future of Newsを参照）。
この調査で得られた、いくつかの発見を記事（Love of Cotrol……）から以下、要約してみます。

タブレットは“ポータブルPC”以上のものである

多くの回答者が、タブレットはポータブル機で単に便利なもの、という以上の存在であるとする。
タブレット所有歴6か月未満のユーザーで“タブレットは自分の生活の一部になっている”とする者は4割強でしかないが、1年それ以上のユーザーでは7割近くが日常生活に切っても切り離せない習慣へと統合されていると答えるのである。

タブレットは、ニュース消費に向かう意欲を刺激する

回答者の8割弱が、それ以前に比べてより多く広い範囲のニュースを読むことになったとしている。そして、8割強が、タブレットによるニュース記事の閲覧体験はそれ以前に比べ多くの面で改善されたと答えるのである。

このように、総じてタブレットユーザーはタブレットが、想像以上に自分の生活に溶け込み、そして、ニュースのようなコンテンツを閲覧する場合、それを著しく活性化すると感じています。
さて、問題はなぜ、このような“生活の一部”といった親密感や、活性化が生み出されるのかという部分です。調査はこの部分にも踏み込んでいます。引き続き記事を要約します。

タブレット・ユーザーが特に好むのはカスタマイズ性と制御感である

タブレットデバイスでコンテンツを読む体験について、被験者らユーザーの9割近くは、インタラクティブで容易に自分好みのコンテンツが読めるなどのカスタマイズや制御（コントロール）が容易であることを好むとしている。

タブレットに表示される広告にさえ親密感を覚える

被験者らのコメントが動画化されているが、広告について以下のように述べる。

「ノートPCで見る広告は頭にくる」と被験者のひとりMindyは言う。「タブレットだと、そんな感じがしない」。

「もし、それが自分にぴったりしているなら、たぶん、私はそんなに広告を気にしないと思うのよ」と他の被験者、ローレンが言う。

「もし、それをパーソナライズして、自分にフィットさせることができるような面白さがあれば、たぶんクリックして、それを友達に送ったりすると思うわ」。

延々と調査結果に沿って述べてきましたが、記事ではそのタイトルが、私のこれまで気にしていた仮説をうまくコトバにしています。
“Love of Control”。残念なことにうまい訳語が思いつきませんが、「コントロールしている感」「制御感覚」といったところでしょう。もし、UIやUXの分野ですでに定まった用語があれば、示唆していただければと思います。

スマートデバイスでは、それまでのPCなどのコンピュータになかった操作感覚によって、調査の結果全体に現れている“生活の一部化”“（コンテンツ閲覧の）活性化”といった情感的要素を生成していると読むことができそうです。
記事では具体的に述べていませんが、それはスマートデバイスのフォームファクタ（大きさや形姿）とマルチタッチインターフェイスとして具現していると確信できるのです。
（藤村）

いよいよ2012年を迎えました。
Blog on Digital Mediaは、メディアの世界で進展するデジタル革命の、その技術、トレンド、そしてビジネス手法について、今年もウォッチを続けます。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

さて、新年最初の話題です。
インターネットを介したメディアの第一期が1990年代半ばから進展したとすると、その実質は、従来の出版社、新聞社、放送局にあったモデルに範を求めたものでした。
しかし、2000年を過ぎてWeb2.0型サービスや膨大なブログメディア、そしてソーシャルメディアが台頭した第二期には、上記の在来出版モデルに変化という大波が打ち寄せました。
そして、それは現在も大きなうねりとして続いています。

その本質を一言で言うなら、読者・メディア（事業者）・筆者という三者の関係に変化が起きている、ということに尽きます。
これについて、本稿の読み手の皆さんにとっては、いささか煩わしいかもしれない補足をしておきます。

まず、インターネットの衝撃波は、流通事業者の役割を希薄化させました。そこでは物流にかかるコストがほぼゼロに近づくためそのための人的、設備的な蓄積が不要になりました。
ネット上での流通は、リアルな物流とは異なる付加価値をもたらさないかぎり、その役割を認めません。
次にインターネットが大きな影響を及ぼしたのが、メディア事業者自身、すなわち、出版社・新聞社・放送局などです。
もし、コンテンツの直接の生産者たる筆者（ライター）・アーティスト・タレントがみずからその消費者、すなわち、読者・視聴者と直接交わろうとすればそれが可能な基盤がすでに整いました。
今度は、メディア事業者が生産者と消費者との取引に対して、いかなる付加価値をもたらすのかが問われています。むろん、付加価値の程度が低いならその役割は消滅するしかありません。

読者、メディア事業者、そして筆者・ライターら、メディアをめぐる登場人物はいずれも、この変化の波をそれぞれの仕方でくぐる必要があるのです。

Simon & SchusterのAuthorチャネル via kwout

さて、ようやく今回の主題にたどり着きました。現代ビジネス掲載の「出版社が本のポータルを提供、そして著者がマーケターになる時代に」（市川裕康氏・執筆）が、新しい時代の筆者・ライターとメディア事業者のエコシステムの姿を伝えています。

2011年10月、米大手出版社で、スティーブ･ジョブズ氏の自伝の出版元でもある、サイモン&シュスター社が新しく発表したサービス、「Author Portal(著者のためのポータル)」は、とても革新的なことを出版業界にもたらしました。

同社から書籍を出版した著者(イラストレーター、エージェントも含む)のみが登録可能なこのサービスを利用することで、著者は自分が出版した書籍の主要な売上データを閲覧することが可能になったのです。

補足をすると、同社サイトでは「Books」チャネルで出版物（書籍）の切り口で情報を提供するのに加え、著者の切り口で情報を提供する「Author」チャネルを設け読者に対して充実した情報提供を行っています（上図参照）。
この「Author」チャネルの背後に著者専用に情報提供サイトが設けられており、これが「著者ポータル」ということのようです。
筆者らはそこで、自著の最新の売れ行きを初めとする各種マーケット情報を得ることができます。

加えて注目したいのは、「出版社が本のポータルを提供……」が紹介している下記のような点です。

もう一点同ポータルの特徴的な点は、著者が書籍のプロモーションを効率的に行えるよう、フェイスブック、ツイッター、ブログ、ユーチューブ等のソーシャルメディア･ツールを使いこなせるためのアドバイスがウェブ上で提供されている点です。「ウェブ･ブート･キャンプ」と称したこのプログラムを通じ、同社のデジタル･マーケティング･チームのメンバーがオンラインでのインタラクティブな講座も提供しているとのことです。

ここには、過去にあったかもしれない“出版社が筆者を食わしている”という親方＝出版社の図ではなく、 筆者らの自助努力としてのマーケティングをメディア事業者がサポートする、イーブンパートナー同士の姿が浮かび上がってきます。
すでに別の論（「メディアビジネスにおける新しい“エコシステム”を考える——Forbes.comを事例に」）で、「媒体社と寄稿執筆者の間柄がより水平的で、パートナー関係へと変化している」と述べましたが、同様の図式がここにも生じていることを確認できます。

想像するに、米国出版業界では筆者らを出版社が“囲い込む”という関係に薄く、もともと良質の筆者・ライターを維持するために筆者らへのサービスを手厚く行わなければならない背景があるのかもしれません。
だとしても、メディア事業者が自らの狭義の事業を超えて、著者が自らの意思において活動するための材料や情報を幅広く提供するある種のプラットフォーム的サービスへと乗り出す姿勢は、私たち日本のメディア事情に染まった者にとり新鮮であり、教訓を含んだものと言えます。

もしメディア事業者がそれを積極的に行わなければ、AmazonやGoogleのようなプラットフォーマーがたちまち同様サービスを実現してしまう、まさにそのような時代です。
メディア事業者は、筆者らに対して金銭的対価以外に何ができるのかを緊急かつ真剣に考えるべき時期にさしかかっているのです。
（藤村）