Disruption This Week—–21/6/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年6月17日から2019年6月21日まで。

動画や音声をAIを駆使して合成し、ありもしない発言や行動をあたかも真実のように見せかける“ディープフェイク”。その脅威の高まりを受けて、米下院議会の専門部会でこの集中討議やヒアリングを実施。議会は2020年大統領選の大きな脅威と見なす段階に入った。
「ドレッジ氏は、ユーザーのスポティファイ(Spotify)の使い方をユーザーの音楽の聴き方が変わっていることの例としてあげた。つまりユーザーは、特定の音楽を必要に応じて選ぶよりも、行動や気分に合わせたプレイリストをますます聴くようになっているとドレッジ氏は述べた」。

——自分を振り返って実際にそのような消費になりつつあることは実感する。そして、考えてみれば、多くのメディア接触にもまた、そのような要素が広がっていることに気づいて、愕然とすることになる。

米国市場で隆盛が指摘されるポッドキャスト。では、音声コンテンツであるオーディオブック市場はどうか?
Edison Researchらによる調査では、少なくとも2018および19年の間には、聴取数の同様のジャンプが見えている。書籍市場の変容もおぼろげながら見えてくる議論。
【ご紹介】:
私が“責任編集”しているメディアから。重要なデータ分析です。➡️ スマホを意識した記事タイトルとは?——読者の期待をコントロールする – Media x Tech
米New York Times、Wall Street Journalなどでも用いられるようになってきたTikTok、ついにWashington Post、NBC NewsやThe Dallas Morning Newsといった米国の老舗メディアで利用されるようになってきたとのリポート。
Facebook肝いりの仮想通貨プロジェクト「Libra」が発表。これまでとりざたされてきた以上の情報は多くないが、2020年にサービスイン。それまでに100程度のパートナー企業を持つ。発行機関はFacebookが統治しない。傘下サービス内に自前のウォレット「Calibra」を構築し、そこで付加価値を目指すということがポイントか。Facebookの担当者は「当分の間、これが(同社にとって)カネを生むことはない」と述べる。
仏カンヌで行われている広告関連イベントで、Facebookマーケター担当幹部が登壇。マーケターはFacebook上でマイクロターゲティングを目指すより、巨大リーチを活用すべきと、従来の同社広告製品の提案を転換。各国の規制当局の締め付けを意識し、「まだプライバシー上の課題はある」とした。
音声広告の未来は明るい。米Adobeの調査によると、米国内消費者は音声デバイス(スマートスピーカなど)の広告に対し肯定的。セレブの声による呼びかけを好み、不快を感じない人々の比率が上昇。往々にして呼びかけに応え、「購入」するのも厭わない傾向にあるという。
【ご紹介】:
先ごろスマートニュースが立ち上げた「SlowNews」(調査報道支援プロジェクト)。最初の支援企画が東洋経済オンラインに掲載されました。「政治とカネ」をめぐる衝撃のテーマを扱います。➡ 国会議員267人の選挙「余剰金が行方不明」の謎
何回か紹介しているReuters Institute「Digital News Report 2019」、やはり目につくのはニュースメディアへの信頼性のダウン。2015年(米大統領選前)から19年の間に上位5か国で概ね二ケタ下落。「情報」に対して、まずは懐疑的に見る傾向も顕在化したと指摘する。
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Disruption This Week—–7/6/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年6月3日から2019年6月7日まで。

 

 

英老舗ジャーナリズム「The Economist」は堅いイメージの強いメディアだが、近年ソーシャルメディア、特にInstagramで若者に熱心にアピールしてすそ野を広げている。特に、週一の「Weekly Quiz」はストーリー化された動的コンテンツで興味を惹く面白い試みだ。

 

 

【ご紹介】:
私が“責任編集”している「Media×Technology」の新作記事です。大転換をめざすFacebook。その変化の先と、メディアはどう関係していくのかについて触れています。➡ 大転換を発表したFacebook メディアは「いいね!」を収益化できる?
年初から吹き荒れる米メディアのレイオフの猛威。そのあおりで、BuzzFeed、そしてHuffPostでの職を奪われることとなったベテランジャーナリストが手を組み、大手プラットフォームらによるジャーナリズム破壊の状況を報じオピニオンを発する「Save Journalism Project」を結成。

 

 

豪News Corp、数日内に編集部門の“余剰”55名の削減に踏み切ると発表。早期退職プログラムではなく、強制的な解雇。対象者はデジタルスキルに欠ける人々。スキルセットの分析を実施して決めるという。
計測・分析ツールのChartbeatが、ユーザー(読者)からの収入の現況を探るべく、米国内パブリッシャー内の編集・マーケ・読者開発・メンバー制担当者らに対し直接調査を実施。見えてきたのは、従来のデジタルメディアは、広告ビジネスにあまりにも特化してきたということだ。
政治的二極化による分断への対策としてSmartNewsが米国で取り組む新アルゴリズムが紹介されています。

 

 

As concern over deepfakes shifts to politics, detection software tries to keep up

Mashable

 

 

“ディープフェイク”という概念が知られるようになっている。2018年に誕生したとされる、高度な映像や音声の合成機能で、欺瞞を行うことができる。リベンジポルノなどへの応用から2020年の大統領選を揺るがす材料となることが懸念される段階へ。記事は、たとえばミュンヘン工科大学で研究されている検知技術など対策についても紹介する。

 

 

約30年、ABC、CBSなどで、紛争地を取材する特派員としてのキャリアを有するJeff Kofman氏。同氏はジャーナリストとしての仕事をAIを活用して自動化・省力化することに取り組む。創業したTrintは音声・動画ファイルをアップロードするだけで、速やかにテキストを自動的に書き起こし、検索・編集可能にする。AIが個人のレベルのジャーナリストの仕事にどう貢献できるかイメージさせる優れた試み。
「公共図書館は書店とは逆に(今世紀に入り)700館ほど増えている。19年は戦後初めての3300館を超えることになるだろうし、それがさらに書店数のマイナスへとリンクしていくのは自明だろう
しかし貸出数は2010年代に入り、7億冊を超えていたが、14年以後は下降気味で、18年は6億8000万冊と、この10年間で最低となっている」。——ブロガーは、この図書館における貸し出し数の減少にも、スマホの影を見ている。出版は、善し悪しはともかくとして、図書館を唯一拡大する市場と見なしてきた経緯があるが、それもまた曲がり角か。

Disruption This Week—–26/4/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年4月22日から2019年4月26日まで。

長くQualcommに在籍し、3年前にSnap(Snapchat運営企業)に移籍、AR(拡張現実)プロダクトを所管してきたEitan Pilipski氏への興味深いインタビュー記事。“カメラ・カンパニー”Snapは、カメラ機能をテコに、ユーザー間のコミュニケーションの推し進める。“ARはテクノロジーではなく体験だ。自己表現とコミュニケーションの拡大だ”と、同社のAR哲学を語る。
英BBC、10年以上の歴史をもつ同社のストリミーングサービス「iPlayer」が、国内でNetflixに市場を奪われつつあることを認めた。2014年には40%あったシェアがいまでは15%に落ち込んだ。
理由は、Netflixが国内法で縛られないのに対し、BBCを縛る国内法では、地上波で放映したコンテンツを、タイムリーにiPlayerに表示させないことだと、BBC会長らは公然と不満を示す。
「新たなガイドラインでは、『ユーザーの真の興味・関心に基づき、有益なコンテンツをプレミアムなパブリッシャーサイト上で提供する』というアウトブレインの方針に基づき、これまでのコンテンツ審査基準を一層強化するものです」。

——先日のヤフーの広告審査基準強化の発表ともつながわる話題。幅の広いテーマだが、広告ビジネスの中核的課題としてアプローチが求められている。

「手がけたのはフランス企業「ショート・エディション」で、サスペンスからSFロマンス、子供向け小説まで幅広いジャンルを揃える。これまでフランスや香港、アメリカで1900万部以上のレシート型の短編小説を届けてきたが、イギリスでは初めての導入となる」。

——すごく面白い発想。もちろん、「自販機」ながら、お金を取っているわけでないという。

人気Podcast番組内「Note To Self」を運営者Manoush Zomorodi氏、誕生したばかりのサブスクリプション型アプリ「Luminaly」へと移行を決める。
有料(購読)型Podcastの現状や今後の可能性について、インタビューで答える。Podcastが置かれた場所が、広告でも購読でもまだ継続性が確かめられていないとの認識を示す。
2018年は米国内における、慈善投資によるジャーナリズム再興の年といわれる。だが、NYのような大都市部では成立する巨額な拠出は、ローカルジャーナリズムでは望むべくもない。Seattle TimesとSeattle基金の提携が切り拓いたのは、調査報道を支持する小額拠出の規模化だった。
Seattle基金は、自らのファンド資金を直接投入することなく、Seattle Timesのめざす50万ドル以上の寄付金を実現することができたのだ。
米Princeton大の学識らによる2016年大統領選をめぐる疑義言説流布の研究(本年1月に公開)で、65歳以上の人々が他の階層に比し7倍もの拡散パワーを発揮したという。
別の調査では同年齢以上の米国民の4割がFacebookを使っており、その半分はニュースフィードを理解していない。
簡単な理解としては、広く数多くの人々が疑義言説の流通に寄与したというよりは、特定階層により偏った行動だったというべきとの論。
「たしかに雑誌のコンテンツは読めます。新聞のコンテンツも読めます。でも、購読エクスペリエンスは最悪。言っておきますが、かなり長いことApple Newsのファンを続けているボクにここまで言わせるくらい最悪なんです」。

——記事中にもあるように、Appleは「Apple Music」の初期の利用者に大打撃を与えた。iTunesで購入済みの楽曲との統合がうまくいかず、行方不明のお気に入りの楽曲が無数に生じた(いまでも復活できずにいる)。過渡期はそんなものだというべきか。あるいは、根本的にユーザーを軽んじているのか。

「現代において、ネット上を席巻している4コマ漫画は、縦2コマ、横2コマ(2×2)という形式だ。この形式は、Instagramやredditの台頭など、さまざまな要素が合わさった末に主流となった」。

——現代のメディアとそのエコシステムのありようについて、重要なポイントを多面的に指摘してくれる論。

【ご紹介】:
私やスマートニュースも協力するNPO法人「ファクトチェック・イニシアティブ」が、疑義言説の検証をともに推進していくパートナーを募集しています。パートナーには、ノウハウやAIを用いた疑義言説の収集システムなども提供します。

Disruption This Week—–5/4/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年4月1日から2019年4月5日まで。


 

「著作権法改正前の段階で、元著作物の利用方法として明文上認められていたのは『Web検索サービスにおける対象サイトのスニペット・サムネイルの提供』だけでしたが、今般の改正により『軽微利用』に該当すれば元著作物の利用が認められることになりました」。

--もちろん、「軽微利用」の限定があるものの、各種の革新的な検索サービスの法的な整合性が認められている。次は、軽微利用の境界線議論だろう。


 

サービスイン1週間、「Apple News+」は購読に値するか? 英語圏で始まったサービスをレビュー。Apple News Formatと(ほぼ)PDFの2種類のフォーマットが混在するUXを許せるなら、WSJやNew Yorkerの個別購読の足し算よりおだろうとする。個人的に“謎”だった、「マガジンスタンド」型サービスと「ニュースヒフィード」型のそれをどう統合するのか? に答えが見えた。
大手老舗メディアブランドAtlantic Media参加の米「National Journal」、5年かけて広告収入を徹底的に縮減。全面的に読者への課金収入(サブスクリプション)へと転換を進めている。

 

「ボウルズは、こうしたデザインがアプリのなかで“遊び”や“セレンディピティー”を促す役割を果たしている可能性を示唆している。このため、利用目的がはっきりしたアプリよりも楽しく使えるのだ。しかし、このようなアプリデザインは年齢層の高いユーザーを近づけないためのものだという説もある」。

——個人的に関心を持っていて、放置していたテーマをていねいに論じたもの。「ストーリー」フォーマットの誕生背景でもある。これをアプリ設計上のイノベーションだとすると、このような革新の再現が可能なのかどうか。


 

「テキストを自動作成するボット『トビ(Tobi)』は、スイスの大手メディア、タメディア(Tamedia)のために、2018年11月にスイスで行われた選挙結果に関する記事を4万本近く書いた──たった5分で。
…報道機関は、記事の作成から個人の関心に合わせたニュース配信、時にはデータ検索による重要記事の選別まで、トビのようなボットに頼るようになっている」。——AI執筆記事が調査報道にまで及ぶ可能性については、いささか…。データジャーナリズムやビジュアリゼーションの駆使によって新たに見えてくるものもあるだろう。マイニングのように、人間が意図しない“事実”を発見する可能性もあるが、その重要性を発見するのは、人間だろう。


 

「もはや紙に戻れなくなってもまだ定まらない。それはテクノロジーではなく、人間の活動と精神の基盤となるエコシステム(生活)の問題だからだ。ニュース・ビジネスは非常に精密なシステムだったから、エコシステム丸ごとの再構築は不可能に近い。ゼロからつくるほうが容易だ。しかし、既存のメディアは前者を選ぶ」。

——アナログメディアとデジタルメディア。とっくに海峡を越えたと思われた課題だが、その生態系が安定しない。旧くて新しい議論。

New York MagazineやThe Cutといった多彩なクオリティメディアを擁するNew York Mediaで「CPO」(Chief Product Officer)を務める人物へのインタビュー。読者層や性格の異なる各種メディアに対し、共通のペイウォール基盤を構築。“ダイナミックペイウォール”として運用する。その背景などを説明する。

 

「音楽市場の成長を牽引したのは、音楽ストリーミングで、売上高は前年比34%増加し、89億ドル(約9901億円)を達成。
音楽ストリーミングは全体の収益シェアでは46.9%まで拡大しており、2019年には50%を超えることが予想される。
サブスクリプション型音楽ストリーミングの売上は32.9%増加」。——ここ数年、目を見張る復活を見せる音楽市場、その中心はストリーミングであり、サブスクリプションサービス。私たちは、産業の破壊的創造の現場に立ち会っている。


 

Facebook、ユーザーが“なぜ私はこの投稿を目にしているのか”(why am I seeing this post?)タブを管理機能に追加と発表。日本語版ではまだ見あたらないが、アルゴリズムが、そのパーソナライズをどう実施しているかにつき透明性をもたらすことをめざす。

「今回の中国、九州地方での発売の遅れは、その一端が現実化してしまったことを告げている、しかもそれで問題解決とはならないのである。それから最も気になるのは、これがさらなる中国、九州地方での雑誌離れにつながり、dマガジンなどの電子雑誌への移行を促すのではないかということだ」。

——出版物に限らずだが、運輸運送の問題は社会問題化している。と同時に、“物流”で支えられた出版流通の姿は、21世紀に変わらざるを得ない。消費者自身も大胆な変化を前向きに受け入れていくべきではないか。電子流通にインセンティブを設けていくべき。

Disruption This Week—–29/3/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年3月25日から2019年3月29日まで。

「Spotifyによると、対象のプレイリストはユーザーによって1つ1つ違うものになるという。この新機能の導入により、音楽を聴く時間が伸び、取り上げられるアーティストが広がり、発見される曲が増えることが期待されるため、リスナーとアーティストの双方にとってプラスになる一手だと、Spotifyは位置づけている」。

——人間の編成(プレイリスト)がさらにパーソナライズ化されるアプローチが台頭。楽曲の再生はひたすら中毒的に流し聴くことも是認されるが、さて、ニュース配信などに適用できるアイデアかどうか。

「スローニュース」なる概念が浸透を始めた。次々と、エンドレスに記事が現れては流れ去るニュースフィード。それに対抗するかのように、記事数に有限の枠を設けるニュースフィードのアプローチが見えてきた。記事は英メディア「Tortoise Media」を紹介する。キャッチコピーは、「ゆっくりと、理解する」だ。
米Pew Research Center、米国ローカルメディア(新聞、TV、ラジオ、そしてネットなど)の現状と消費者の意向を調査、大規模なリポートにまとめる。米消費者はローカルメディアを大切にしている一方、財務的にも健全と楽観視しているという。良いことであると同時に、リスクの兆候でもある。
「コンテンツのキュレーションは人間が実施するほか、興味関心に合わせてパーソナライズ化した配信が可能。また、プライバシーの保護に注力。広告配信会社に閲覧情報などを渡さないとしており、閲覧したニュースをもとに広告がトラッキングすることはないとしている。月額購読料そのままで家族でも利用可能。家族それぞれのパーソナライゼーションも可能だ」。

——いっせいに発表されたAppleのサブスクサービス群。だが、(日本な未発表ながら)すぐにも利用できるサービスは「News+」のみ。このサービスの特徴は、タイムライン型のユーザー接点を採らないということだろうか。

米国(英語圏)への進出に当たり、ユーザーからの拠金を募った“スローニュース”型ニュースメディア「The Correspondent」。昨年暮れ成功裡に4万6000人から目標とする260万ドルを集めたが、その後のローンチ準備状況を創業者がポスト。拠点はUSには移さずオランダで世界展開をめざすとする。
デザイン開発の米Intercom、サブスクリプション型のように利用者をキープを目的とした分析や手法を継続的に公開している。今回のポストは、利用者の退会(チャーン、オフボード)のサイクル分析と、それを活用したメッセージの発信、将来への印象づくりなどを示唆する。
「科学者がするようにニュースを読むには」。英オックスフォード大の流行疫学および精神医療研究者として著名なEmma Frans氏がTED Swedenで語った6つのポイントとは。
「スキップレートとはリスナーが曲を再生した時、最後まで聴かずに次の曲へ『スキップする』割合を数値化したものだ。
一般的に音楽ストリーミングのスキップレートで重要な評価基準は30秒以上再生されたかどうかにある。
Spotifyなど音楽ストリーミングは30秒以上の再生時間を『1再生』とカウントする」。

——いかにも「音楽」産業の課題を語っているように見えるが、実は“読み放題・観放題”を最大の売りにする定額サブスクリプション制がもたらす重大かつ普遍的なインパクト。考えさせられる。

「当初、メールで情報を届けるスタイルは、編集側の事前の想定にはなかった。だが、デジタルマーケティング部からのアドバイスを受けて、『メールで読む本』というまったく新しいスタイルになった」。

——ニューズレター形式のメディアのトレンドは要注目だ。以前よりインボックスに定期的に到達、開けばリッチな情報が得られるとなれば、ビジネスパーソンであれば、Webを回遊するのをスキップできるのも利点に映る。

米Nielsen調べ。米消費者(18〜34歳)のメディア消費時間、モバイル分野が対前年同期比で5%増。TVの視聴時間を大幅に超える結果に。従来型TVには、モバイルの利用が浸透する一方、OTTサービスの充実でケーブルカットが進むというダブルパンチか。