イーブンパートナーへと変化する筆者とメディア事業者——サイモン&シュスター社「著者ポータル」の意義をめぐって

いよいよ2012年を迎えました。
Blog on Digital Mediaは、メディアの世界で進展するデジタル革命の、その技術、トレンド、そしてビジネス手法について、今年もウォッチを続けます。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

さて、新年最初の話題です。
インターネットを介したメディアの第一期が1990年代半ばから進展したとすると、その実質は、従来の出版社、新聞社、放送局にあったモデルに範を求めたものでした。
しかし、2000年を過ぎてWeb2.0型サービスや膨大なブログメディア、そしてソーシャルメディアが台頭した第二期には、上記の在来出版モデルに変化という大波が打ち寄せました。
そして、それは現在も大きなうねりとして続いています。

その本質を一言で言うなら、読者・メディア(事業者)・筆者という三者の関係に変化が起きている、ということに尽きます。
これについて、本稿の読み手の皆さんにとっては、いささか煩わしいかもしれない補足をしておきます。

まず、インターネットの衝撃波は、流通事業者の役割を希薄化させました。そこでは物流にかかるコストがほぼゼロに近づくためそのための人的、設備的な蓄積が不要になりました。
ネット上での流通は、リアルな物流とは異なる付加価値をもたらさないかぎり、その役割を認めません。
次にインターネットが大きな影響を及ぼしたのが、メディア事業者自身、すなわち、出版社・新聞社・放送局などです。
もし、コンテンツの直接の生産者たる筆者(ライター)・アーティスト・タレントがみずからその消費者、すなわち、読者・視聴者と直接交わろうとすればそれが可能な基盤がすでに整いました。
今度は、メディア事業者が生産者と消費者との取引に対して、いかなる付加価値をもたらすのかが問われています。むろん、付加価値の程度が低いならその役割は消滅するしかありません。

読者、メディア事業者、そして筆者・ライターら、メディアをめぐる登場人物はいずれも、この変化の波をそれぞれの仕方でくぐる必要があるのです。

さて、ようやく今回の主題にたどり着きました。現代ビジネス掲載の「出版社が本のポータルを提供、そして著者がマーケターになる時代に」(市川裕康氏・執筆)が、新しい時代の筆者・ライターとメディア事業者のエコシステムの姿を伝えています。

2011年10月、米大手出版社で、スティーブ・ジョブズ氏の自伝の出版元でもある、サイモン&シュスター社が新しく発表したサービス、「Author Portal(著者のためのポータル)」は、とても革新的なことを出版業界にもたらしました。

同社から書籍を出版した著者(イラストレーター、エージェントも含む)のみが登録可能なこのサービスを利用することで、著者は自分が出版した書籍の主要な売上データを閲覧することが可能になったのです。

補足をすると、同社サイトでは「Books」チャネルで出版物(書籍)の切り口で情報を提供するのに加え、著者の切り口で情報を提供する「Author」チャネルを設け読者に対して充実した情報提供を行っています(上図参照)。
この「Author」チャネルの背後に著者専用に情報提供サイトが設けられており、これが「著者ポータル」ということのようです。
筆者らはそこで、自著の最新の売れ行きを初めとする各種マーケット情報を得ることができます。

加えて注目したいのは、「出版社が本のポータルを提供……」が紹介している下記のような点です。

もう一点同ポータルの特徴的な点は、著者が書籍のプロモーションを効率的に行えるよう、フェイスブック、ツイッター、ブログ、ユーチューブ等のソーシャルメディア・ツールを使いこなせるためのアドバイスがウェブ上で提供されている点です。「ウェブ・ブート・キャンプ」と称したこのプログラムを通じ、同社のデジタル・マーケティング・チームのメンバーがオンラインでのインタラクティブな講座も提供しているとのことです。

ここには、過去にあったかもしれない“出版社が筆者を食わしている”という親方=出版社の図ではなく、 筆者らの自助努力としてのマーケティングをメディア事業者がサポートする、イーブンパートナー同士の姿が浮かび上がってきます。
すでに別の論(「メディアビジネスにおける新しい“エコシステム”を考える——Forbes.comを事例に」)で、「媒体社と寄稿執筆者の間柄がより水平的で、パートナー関係へと変化している」と述べましたが、同様の図式がここにも生じていることを確認できます。

想像するに、米国出版業界では筆者らを出版社が“囲い込む”という関係に薄く、もともと良質の筆者・ライターを維持するために筆者らへのサービスを手厚く行わなければならない背景があるのかもしれません。
だとしても、メディア事業者が自らの狭義の事業を超えて、著者が自らの意思において活動するための材料や情報を幅広く提供するある種のプラットフォーム的サービスへと乗り出す姿勢は、私たち日本のメディア事情に染まった者にとり新鮮であり、教訓を含んだものと言えます。

もしメディア事業者がそれを積極的に行わなければ、AmazonやGoogleのようなプラットフォーマーがたちまち同様サービスを実現してしまう、まさにそのような時代です。
メディア事業者は、筆者らに対して金銭的対価以外に何ができるのかを緊急かつ真剣に考えるべき時期にさしかかっているのです。
(藤村)

広告

コメントする

以下に詳細を記入するか、アイコンをクリックしてログインしてください。

WordPress.com ロゴ

WordPress.com アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Twitter 画像

Twitter アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Facebook の写真

Facebook アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Google+ フォト

Google+ アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

%s と連携中