「ニュースとは、コンテキスト（背景、文脈）の中に位置づけられたデータのこと（であるべき）」。2016年大統領選の帰趨を見誤ったことを嚆矢として、ジャーナリズムは、大局観（全体像）や、あるトピックを深く掘り下げる際に必須なコンテキスト理解の重要性を忘れてはならないとの論。時代が、散乱した“情報”の高速な配信をニュースとする動きへと傾くときに、重要な命題。

「媒体別の苦情の件数はテレビ（1962件）に次いで『インターネット』の広告に関する苦情が多く（1907件）、前年同期比で144.3％に達した。
苦情の内容は大別すると『表示』『表現』『手法』に対するものがあり、今期は『表示』が増え、過半数（54.1%）を占めている」。——広告を表示・表現・手法などから整理する視点に感心。それはさておき、自分たちは、この「苦情」の広がりに対してどう行動できるだろうか……。

「実業之日本社は、コンソーシアム型のブロックチェーン技術を活用し、著作権者との合意内容のオープン化、電子契約（スマートコントラクト）や暗号資産（仮想通貨）による決済も可能な拡張性を持つネットワークシステムを構築することで、国内外からの出版コンテンツの利活用を促進するとともに…」。

——権利侵害の可能性が極小化できれば、コンテンツ流通にもっと大胆に取り組めるはず、といったユースケースを積み上げていく必要があるが、いずれは汎用性の高いプラットフォームとなっていくはず。

「ファクトチェック・プロセスの強化は理にかなっているものの、今回の施策は専門のレビュアーを雇わず、外部委託された低賃金のパートタイムのアマチュアに依存するものだ。またやや不可解なことに、米国居住者全体ではなく代表的な米国のフェイスブック・ユーザーの集団から選ばれることが決まっている」。

——わが国でも“対岸の火事”とたかをくくっているわけにはいかない。直接政府機関が介入することは避けるのは当然としても、自主的な改善に向かうようフォーラムの開設など、縛りは厳しくなる。

【有料購読者向け記事】：
“消費者は多すぎる広告に飽き飽きしている”。Bank of Americaが調査した米消費者の意向では、Facebookを筆頭に、広告表示が消費者の受容限界を超えつつある。収益多様化の道を探る巨人たちが直面する課題や変化を論じた記事。

“リストラPTSD”世代を自称する筆者が主張するのは、メディアが、広告をバックにしたビジネスから、VCや大手プラットフォームに駆動されるビジネスへと変質。来年には、ブランドがスポンサードするビジネスモデルが台頭するというもの。特定テーマに絞ったメディアには適合しそうだ。

「単にクッキーや位置情報を使ったターゲティング広告がやりにくくなるという次元の問題ではなく、巨大プラットフォーマーとは違う消費者との繋がり方を考える時代となった。
大したデータでもないのに『データを所有しているから、なにかマネタイズできないか』というような議論から早く脱却して本質論に向き合うべきである」。——そもそも誰が言ってるんだかとのツッコミはしないとすれば、非常に正論。現在の広告ビジネスへのステークホルダーが心して読まなければならない論。

特定テーマに焦点を当てたミニメディア（たとえば、「気候変動」）は、不特定の広範なトピックスを追うニュースメディアに比べて、組織しやすく読者エンゲージメントも形成しやすい。また、プラットフォームによる拡散メカニズムとの相性も良いと重要な仮説を提起するコラム。

「日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョンの民放5社は2019年12月から2020年2月にかけて、関東地区のインターネット接続テレビを対象に、視聴者を特定しない仮名の視聴履歴をインターネット経由で収集・集約する技術検証実験を実施する」。

——興味深い調査。リアルタイムで視聴動向を確認できる時代。TV放送局はNHKも含めて共有データプラットフォームとして、大切に育てていくべきでは。

米Spiegel Research Centerでのニュース購読者調査で、この数年来の読者における広告体験の悪化が証明。広告ブロック利用者は、非広告ブロック利用者に比べ購読者であり続ける顕著な傾向があるという。