Spotify、 Neuro-Insight社と組み、ニューロ（神経）マーケティング技術により音声メディア体験が人間に与える効果を調査。他のメディアに比し情報や記憶を長期間記録する結果となった。デジタルオーディオが、広告を含むコンテンツ体験の面で他メディアより優位であると主張する。

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「同社内部では何年にもわたり、世間に知られている以上に13歳未満の子どもを引きつけるさまざまな計画が立てられていた。それを駆り立てたのは、フェイスブックの未来を左右する新世代のユーザーを失うかもしれないという危機感だった」。

——Instagramがティーンの精神衛生を損ねている……との最初のWSJ砲へのFacebook側の反論が出るだろうタイミングを測って、WSJは、Facebookが長年、この層へのアプローチを戦略的に練っていたという、これまた内部文書を暴いてこれまでの報道を補強。

「光文社の決算は売上高168億5100万円、前年比8.8%減。経常損失7億1600万円、当期純損失8億700万円。2期連続の赤字決算。
内訳は雑誌・書籍が84億5100万円、同4.6%減、広告収入が36億1200万円、同36.6%減、電子書籍・版権事業その他が41億9900万円、同25.6%増となっている」。

——直前に集英社の記録的な決算が紹介されている。対照的な両者決算で感じるのは、（デジタル化した）コミックスと関連IPを保有することの威力。

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“ユーチューバー”ブームといった第一次インフルエンサーマーケティングの次に到来する波は、TikTok、Instagram、そしてSnapchatの若者に人気のサービスだ。出揃ったこれらSNSが提供する広告主とクリエイターのマッチング事業の動きを概観する記事。

「GMG Ventures（「The Guardian」の親会社）が、コミュニティのメンバーシップを収益化・管理するために設計された、イーサリアムベースのオープンソースプロトコルの開発者であるUnlock（アンロック）に投資を行った」。

——GMG（the Guardian Media Group）がトークンベースのコミュニティ報酬システムのUnlockに出資。記事は“クリエイターエコノミー”にフィットするシステムを目指すと解説。興味深いアプローチ。

「アメリカとイギリスにおいて、ティックトックの視聴時間はユーチューブのそれを上回っているという。アップアニーが測定する、アプリ利用者当たりの月間平均消費時間なので、テレビによる視聴時間などは含まれていないと思われる」。

——この間、YouTubeの幹部らがTikTokの急成長に危機感を募らせていることは紹介してきた。その理由が客観的に見えてきた。

TikTokが月間10億アクティブユーザを突破というニュースはすでに紹介した。今日紹介するのは、その10億突破にいたる期間を、他の著名アプリと横並び比較したチャートだ。誕生する新たなSNSが次々グロースを加速しているのがわかる。

「Twitterアカウントを登録することで利用できる無料のWebサービスとして、東京大学大学院の鳥海不二夫教授（工学系研究科システム創成学専攻）が公開。ユーザーは自身のタイムラインや、フォローしているユーザーの「エコーチェンバー現象」（閉じたコミュニティーでのやりとりにより、特定の意見が先鋭化すること）の度合を確認できる」。

——通常、「あなたの○×を登録して試してみましょう」的サービスは避けて通るのだが、鳥海教授が作られたということで、自分も試してみた。結果はなんと（？）
「エコーチェンバー度：3.84
偏りは標準的
エコーチェンバー率上位20.0%」
だとか。

「パンデミック中にインフルエンサーをめざす人々が爆発的に増加」。インフルエンサーマーケティングを行うTakumiによれば、2020年には応募者が前年比で倍増し、今年はさらに増加中。広告主が同じインフルエンサーを何度も使いたがらないのも、この市場拡大の背景だという。

「しかし、売上やアプリのインストールなどを含む実際のコンバージョンは、広告主がFacebookのアナリティクスを使って見ている数値よりも高い可能性があると述べている」。

——iOSとAndroidの両プラットフォームでユーザ追跡型の広告が制限される動き（iOSではすでに実施。Andでは当面実施が先送りされている）について、Googleに続く世界最大の広告配信事業者であるFacebookがその影響評価を訂正、市場にインパクトを与えている。

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——私が理事を務めるファクトチェック・イニシアティブ。メディアパートナーに朝日新聞が加わりました。さらに多様なメディアとのパートナーシップ構築に向かっていきます。