Disruption This Week—–29/3/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年3月25日から2019年3月29日まで。

「Spotifyによると、対象のプレイリストはユーザーによって1つ1つ違うものになるという。この新機能の導入により、音楽を聴く時間が伸び、取り上げられるアーティストが広がり、発見される曲が増えることが期待されるため、リスナーとアーティストの双方にとってプラスになる一手だと、Spotifyは位置づけている」。

——人間の編成(プレイリスト)がさらにパーソナライズ化されるアプローチが台頭。楽曲の再生はひたすら中毒的に流し聴くことも是認されるが、さて、ニュース配信などに適用できるアイデアかどうか。

「スローニュース」なる概念が浸透を始めた。次々と、エンドレスに記事が現れては流れ去るニュースフィード。それに対抗するかのように、記事数に有限の枠を設けるニュースフィードのアプローチが見えてきた。記事は英メディア「Tortoise Media」を紹介する。キャッチコピーは、「ゆっくりと、理解する」だ。
米Pew Research Center、米国ローカルメディア(新聞、TV、ラジオ、そしてネットなど)の現状と消費者の意向を調査、大規模なリポートにまとめる。米消費者はローカルメディアを大切にしている一方、財務的にも健全と楽観視しているという。良いことであると同時に、リスクの兆候でもある。
「コンテンツのキュレーションは人間が実施するほか、興味関心に合わせてパーソナライズ化した配信が可能。また、プライバシーの保護に注力。広告配信会社に閲覧情報などを渡さないとしており、閲覧したニュースをもとに広告がトラッキングすることはないとしている。月額購読料そのままで家族でも利用可能。家族それぞれのパーソナライゼーションも可能だ」。

——いっせいに発表されたAppleのサブスクサービス群。だが、(日本な未発表ながら)すぐにも利用できるサービスは「News+」のみ。このサービスの特徴は、タイムライン型のユーザー接点を採らないということだろうか。

米国(英語圏)への進出に当たり、ユーザーからの拠金を募った“スローニュース”型ニュースメディア「The Correspondent」。昨年暮れ成功裡に4万6000人から目標とする260万ドルを集めたが、その後のローンチ準備状況を創業者がポスト。拠点はUSには移さずオランダで世界展開をめざすとする。
デザイン開発の米Intercom、サブスクリプション型のように利用者をキープを目的とした分析や手法を継続的に公開している。今回のポストは、利用者の退会(チャーン、オフボード)のサイクル分析と、それを活用したメッセージの発信、将来への印象づくりなどを示唆する。
「科学者がするようにニュースを読むには」。英オックスフォード大の流行疫学および精神医療研究者として著名なEmma Frans氏がTED Swedenで語った6つのポイントとは。
「スキップレートとはリスナーが曲を再生した時、最後まで聴かずに次の曲へ『スキップする』割合を数値化したものだ。
一般的に音楽ストリーミングのスキップレートで重要な評価基準は30秒以上再生されたかどうかにある。
Spotifyなど音楽ストリーミングは30秒以上の再生時間を『1再生』とカウントする」。

——いかにも「音楽」産業の課題を語っているように見えるが、実は“読み放題・観放題”を最大の売りにする定額サブスクリプション制がもたらす重大かつ普遍的なインパクト。考えさせられる。

「当初、メールで情報を届けるスタイルは、編集側の事前の想定にはなかった。だが、デジタルマーケティング部からのアドバイスを受けて、『メールで読む本』というまったく新しいスタイルになった」。

——ニューズレター形式のメディアのトレンドは要注目だ。以前よりインボックスに定期的に到達、開けばリッチな情報が得られるとなれば、ビジネスパーソンであれば、Webを回遊するのをスキップできるのも利点に映る。

米Nielsen調べ。米消費者(18〜34歳)のメディア消費時間、モバイル分野が対前年同期比で5%増。TVの視聴時間を大幅に超える結果に。従来型TVには、モバイルの利用が浸透する一方、OTTサービスの充実でケーブルカットが進むというダブルパンチか。
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Disruption This Week—–15/3/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年3月11日から2019年3月15日まで。

「18年のネット広告費は16.5%増の1兆7589億円だった。地上波テレビ広告費の1兆7848億円に迫った。19年もモバイル広告費の成長は続く見通しで、18年に比べ22.7%多い1兆2493億円に拡大する」。

——景気の冷え込みが徐々に顕在化しているところで、遅延指標としてだからか、統計上では、景気の良い話になっているようだ。モバイルが増えるのは当然として、さて、課題も山積だ。

 

 

「東京理科大学と共同開発した『ニュース記事自動要約システム』を活用。河北新報の記事を指定した長さに要約した後、常体(である)を敬体(ですます)にしたり体言止めを補完したりといった変換を行い、音声読み上げに適した文章にする」。

——音声コンテンツなどの生成については、より短文・簡潔化が望まれるが、印刷版・電子版用コンテンツの生成時に、作り分ける必要が生じていた。その負荷を軽減できるなら、価値の高いコンテンツ市場が生じる可能性がある。

新聞およびニュースメディアの世界団体、ロボットによる自動記事生成システムを利用する事例をレポート(有料)。ジャーナリストを機械が置き換えるという課題よりも、システムは内製開発すべきか、購入するのかに重点があるとする記事。

 

 

今や「サブスクリプスション時代のスター」としてもてはやされる米New York Timesだが、広告ビジネスにおいても、最近になり印刷版における広告収入を電子版のそれを上回るなど、進化を続ける。同社広告部門幹部Sebastian Tomich氏が、サブスクリプション・ファースト戦略下での広告について語る。

 

 

「ニュース産業が、Netflixから学べるほんの一つか二つのこと」。
映像分野でNetflixが示したのは、FacebookやGoogleとは異なって、視聴者に対して付加価値をつけてコンテンツを収集し、提供するモデル。これであれば消費者はお金を払えるというものだ。

 

 

「AIはジャーナリズムの改善にどう用いられるか」。米HarvardとMITの共同プロジェクトが75万ドルの基金を用いて研究を奨励。記事は3つの事例を紹介。喫緊なのは、WhatsAppのような閉鎖空間での誤情報の検証スキームの確立だ。Facebookがこの分野へのシフトを図るからだ。

 

 

【閲読には要購読】:Amazonの広告ビジネスが急成長している。絶対額では依然として、GoogleおよびFacebookに遠く及ばないものの、成長スピードでは、広告の二大巨人が同規模であった際をしのぐ。リアルビジネスにも足場を有するAmazon広告の成長ぶりに懸念を示す向きもでてきている。

 

 

「・検索ニーズ(キーワード)に対して、最も端的かつ完全な回答を用意している
・検索エンジンが理解可能なシンプルなHTMLでクエリに対する回答が書かれている
・直帰率が低い、滞在時間が長いなどユーザーの反応が良いページである
・ユーザーの検索キーワードに『関連する検索キーワード』への回答も同じページに書かれている」——多少テクニカルな要素はあるものの、分かりやすい。検索システムという「機械」と、人間における評価の高いコンテンツの関係を説きながら、現在の検索という概念の特性が理解できる。

コンテンツ課金サービス「Agate」を運用するAgate Systemのトップ、コンテンツへの入り口で課金の判断を求めるペイウォールは、95%の読者の脱落を引き起こすと説く。Agateはコンテンツ単位で課金し、支払総額が一定額に達したら、以後はフリーアクセスとすることで、実質的に購読型のペイウォールと同等に機能するハイブリッド課金。

 

 

3度、4度と起業を重ねるDan Porter氏は、現在、米国内のハイスクール在籍アスリートに焦点を当てるポッドキャストネットワークのOvertimeを経営。自社サイトは持たず、Instagramを筆頭にソーシャルで、視聴者とのエンゲージメントを高めることに振り切った戦略を展開。

Disruption This Week—–1/3/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年2月25日から2019年3月1日まで。

アメリカレコード協会(RIAA)、2018年の米国のレコード音楽産業収入を発表。サブスク型音楽ストリーミングが絶好調で、対前年比40%増とけん引、産業全体で98億ドルへと成長(前年比12%増)。この10年間でも最大となった。

2018年「日本の広告費」は6兆5300億円 インターネット広告の二桁成長続く | AdverTimes(アドタイ) by 宣伝会議

AdverTimes(アドタイ)宣伝会議が運営する、広告界のニュース&情報プラットフォーム

 

 

「2018年のマスコミ四媒体由来のデジタル広告費は582億円で、中でも出版社由来のデジタル広告費(雑誌デジタル)は337億円で二桁成長となった。出版社系デジタルメディアの成長、出版社のデジタルトランスフォーメーション、多様なコンテンツホルダーとしての大規模な事業開発により、新領域ビジネスの伸長が期待されている」。

——恒例の電通による日本の広告費、2018年版。試みとして興味深いのは、年々収縮が続く四マス関連広告費について、ネット広告分を示したこと。雑誌分野でネット広告の成長が見られる。

 

 

米国消費者による“コード・カッティング(CATV離れ)”を調査したCordcutting.comが、Netflix、Amazon、Huluの利用者の20%は、家族や友人のユーザー登録を借用していると発表。その“損害額”は、Netflixだけでも年間20億ドルを超えると算出。サブスク市場の課題とも言えそうだ。
「18年度の電子出版市場規模は2479億円で、前年比11.9%増。
それらの内訳は電子コミックが1965億円、前年比14.8%増で、その占有率は79.3%に及び、来年は確実に売上とシェアは2000億円、80%を超えるであろう。
それに対して、電子雑誌は193億円、前年比9.8%減で、200億円を割り、シェアは7.8%となった」。——それが喜ぶべきか悲しむべきかは別とすると、ブログ筆者が語るように、日本の電子出版市場はいよいよ「電子コミック市場」との色合いを深めている。ブロッキング問題が、そのまま出版産業の存亡論議へと短絡するのは、これが背景になってもいるのだろう。

 

 

米国のCenter for Media Engagementが実施した調査によると、ジャーナリズムが掲出した記事末に「記事はどう作られたか」という小型のコラムを設けて説明を添えるだけで、メディア、記事に対する読者の信頼などのエンゲージメントが改善されるという。

 

 

ゲーム体験に大きな転換期。Xbox LiveやPlayStation Plusの時代には、ディスク購入(所有)型ビジネスは縮小。ゲームにおけるサブスクリプション型ビジネスの時代について、EAのキーパーソンらが語る。

 

 

電子版事業で他社が羨む好業績を続けるNew York Times。CEOのMark Thompson氏への最新インタビュー。徹底したブランド(マーケティング)、女性読者を意識したスタッフ編成、そして、購読者獲得やエンゲージ強化の施策をピンポイントで次々と実施していることなどを語る。

 

 

ニュース記事、その品質的な価値を、AIによってスコア化できるか? 欧州のジャーナリストが立ち上げた「Deepnews.ai」という方法論とその開発の現状をリポート。ディープラーニングを用いた品質評価は、人間による評価と比較し「80%」程度の精度に到達したとする。
「デジタル中心に移行することが、新聞社の『働き方改革』に繋がっているように思います。
まず夜は随分早く仕事を終えるようになりました。深夜に締め切りがあると、どうしても『ギリギリまで頑張ろう』『最後まで会社にいないと……』という意識が働いてしまいます」。——読みどころが満載のインタビュー記事。デジタル化、購読ビジネスなどを志向するメディア担当者は参照すべき。

「ニュースレターは最先端のデジタルプロダクトとはいえないだろうが、デジタルメディア業界きっての成功事例の数々を支えた。例えばAXIOS(アクシオス)は、eメールのニュースレターをコアビジネスに据え、2400万ドル(約26.5億円)の売上と損益分岐の達成を発表」。

——Morning Brewのビジネスの中核は、ニューズレター(メルマガ)。開封率の高い良質なテーマごとの購読者をターゲットできる点で、広告と購読がオーバーラップする興味深い分野と言える。

 

 

ご紹介】:米メディア「Axios」のビジネスを論じるブログポスト、後編を書きました。よろしければどうぞ。➡Axios:購読者獲得、グロース戦略を語る[後]

Disruption This Week—–1/2/2019

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年1月28日から2月1日まで。

Disruption This Week—–11/30/2018

目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2018年11月26日から30日まで。