【有料購読者向け記事】：
米New York Times、大手プラットフォーム（Google、Meta、Xら）とメディア（出版社）との関係悪化を総合的に論評。「2020年9月、アメリカのトップニュースサイトのソーシャルネットワークからのトラフィックは約11.5％だった。今年9月には、6.5％に減少した」とする。

「YouTubeの利用者動向としては『日本の18歳以上の月間利用者は7,120万人以上（18歳以上の日本人の66%以上）』だった。
また近年、国内においてインターネットに結線されたテレビの台数が増えているが、こうした動きに伴い、YouTubeをテレビデバイスで視聴している人が増えているという。具体的には『日本でYouTubeをテレビ画面で視聴する人は3,800万人以上で、18歳〜44歳に限ると、その視聴者数は1,800万人以上に達する』との発表があった」。

——Google、YouTubeが広告関係社向けにイベント開催。そこで示されたYouTubeの影響力。引用箇所は、YouTubeが“第2のTV”としての存在感を示す。TVを追い越すのか否かは、もちろん、オリジナルコンテンツに依るのだろう。それは蜃気楼のように遠方に見えてきているのか。

「イスラエルとガザにおける現在の戦争がここ数日で明らかにしたことは、X（旧Twitter）にはOSINTという用語を使い、粗悪な仕事に正当性を与え、さらなる混乱を生むだけの、認証された人気アカウントが多数存在するということだ」。

——Bellingcatに代表されるようなOSINTアカウントは、すでに無数に存在する（それ自体はありがたいことだ）。だが、今回のガザ紛争が明らかにしたのは、そこに間違った情報や、情報戦としてOSINTを仮装するアプローチが見えてきた。OSINTからの引用も注意深くあらねばならない。

【有料購読者向け記事】：
「ニュースを避ける人は、どんな話題に関心があるのか。
最も多いのは、『明るいニュース』（55%）で、『解決法を提案するニュース』（46%）、『複雑な出来事を理解するのに役立つ解説』（39%）などが続く」。

——だからこそ「で、どうする？」という問いが重要になる。社内向けの記事と受け止めた。

「ポスト・ソーシャルメディア時代のニュースへようこそ」。米新興メディアSemaforが開設1周年。文中いくつもの要素をあげて新時代ニュースのありようを宣言。個人的には、ニューズレター「Semafor Flagship」が世界を簡潔ながらうまく概要紹介してくれており、重宝している。

「dentsuのインターナショナル・マーケットにおけるメディアエージェンシーであるCarat（カラ）、dentsu X（デンツウクロス）、iProspect（アイプロスペクト）を中心とした専門家がグローバルに蓄積した知見に基づき、メディア業界における10の重要な変化の要因を予測・紹介しています」。

——10項目をタイトルのみ紹介しておこう。1) 生成検索（ジェネレーティブサーチ）の台頭、2) クリエイティビティの再構築、3) 生成の最適化、4) 類似アプリの乱立、5) データ保護の更なる強化（クローズドプラットフォームからクローズドパイプラインへ）、6) アイデンティティへの再注目、7) より多くの広告とより多くのリターン、8) 成長への新たな局面へ、9) より安全に、より良く、より速く、より強く、10) 注目度を高め、排出量を削減。
全文PDFでダウンロードできるが、要登録だ。

ファクトチェックとメディアの信頼性調査企業である米NewsGuard、「イスラエル・ハマス戦争誤報追跡センター」を立ち上げ、同紛争をめぐる“15（タイプ）の迷信”について検証した結果を一覧化し公表した。

【有料購読者向け記事】：「『1000年以上も前の、平安時代の夜、突然、日本の南の夜空に訪れた『客星』について教えてください』と入力したところ、出力された回答は、読売新聞オンラインで8月10日に公開された記事と複数の箇所で文字が一致していたという。一致率は五つの段落でそれぞれ52～35％に上った」。

——シンプルだが興味深い実証記事。さてこの先にどのような動きが生じるだろう？

【有料購読者向け記事】：
「新型コロナの感染が拡大した結果、一般市民のデータリテラシーが向上したことも研究で明らかになっている。
データが豊富なコンテンツは、それを解釈するスキルの向上に役立つ。
言うまでもなく、データが中立だと声高に叫ぶことは間違っている。どのデータをどのように提示するかは本来、政治的な決断だ」。

——データの差し出し方によっては、読者（生活者）が受け止める印象は正反対にまで振れる。だが、データのない（基づかない）主張は、もっと危険だ。単に目先の賑やかしでなく、メディア、特にジャーナリズムは読者が自主的に読み取れるようなデータの提示が必要だとつねに思う。新聞を読むと、いまだに延々とテキストで読み込ませることに執着していると感じる。

もはや日刊新聞に未来（価値）はない、と見なされていたが、どっこい英日刊紙Telegraphの売却価額は急騰。「もし5年前にTelegraphを買っていたら、今頃は売値が2倍になっていただろう」と他紙幹部。コロナ禍を経て購読者を100万人台に急増させ収入を安定させたためだ。