英公共放送Channel 4のトップは、27歳以下Z世代の視聴を分析した結果、「Z世代にとって、ソーシャルビデオは主要な文化的羅針盤である。 しかし、それは個別化されている」ことが深刻な問題と指摘。彼らは両親とはもちろん、同級生とも同じものを視聴していないと指摘する。「彼らは広く情報を集め、友人やインフルエンサー、伝統的なメディアを同様に重視する。その区分がないのだ」とも言う。

DeepSeekがOpenAI O1モデルを“蒸留”したと話題だが、昨年末、カリフォルニア大Berkeley校のSky Computing Labのチームが「450ドル以内でo1-previewと同等の性能を発揮する推論モデルSky-T1-32B-Preview」を公表、オープンソース化していた。

「ABEMAのコンテンツの中でも特にアニメが人気を博している。年末年始はスポーツがオフシーズンであったが、アニメや格闘技などを中心に番組編成をしたところ、23年の年末年始を上回る2079万WAU（1週間当たりの利用者数）を記録したとしている」。

——「営業利益14億円」はともかくとして、ABEMA事業が同社に果実をもたらし始めた。ここにいたる軌跡には驚かされた。

第2期Trump政権で最初のプレス・ブリーフィング。報道官であるKaroline Leavitt氏は、このブリーフィングに、インフルエンサーやポッドキャスターらの席を提供すると表明。併せてGallup社の調査を引き、「米マスメディアへの信頼が記録的な低さ」にあることを強調した。

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「グーグルでサイバー攻撃対策に携わる専門家によると、過去1年間に、20カ国以上の数十に上るハッカーグループがグーグルのチャットボット『ジェミニ』を利用し、悪意のあるコードの作成、サイバー脆弱（ぜいじゃく）性の探索、攻撃対象とする組織の調査などを行った」。

——影響力工作の阻止や抑止にAIがどう役立つかという取り組みも進んでいるが、一方で、悪用法の開発という面で“悪知恵”の方が先を行っているという事態。

「2025年1月20日、中国の李強首相が開いた経済関係者らとの座談会に出席した『ディープシーク』創業者の梁文鋒氏。中国国営中央テレビが放映した画像が、中国のメディアで繰り返し用いられている＝中国メディアから」。

——DeepSeek創業者・梁文鋒氏の近影（今年撮影！）が、中国の国営メディアに掲載されていた。

「情報収集を行う媒体を質問したところ、インターネットは全世代で8割前後が利用し、特に40～60代では90％超と高水準だった。一方、SNSは10代の85％から年齢が上がるにつれて低下し、70代以上では17％にとどまった」。

——「情報収集」って何だろう？という基本的な問題がある。それが検索という概念に収れんするのか、メディア接触そのものをさしているのか。AIの汎用化が進むとその姿が変化しそうだ。

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「中国の人工知能（AI）企業であるDeepSeek（ディープシーク）が低コスト生成AIモデルを開発したことを受け、米金融市場が揺れている。AI半導体大手エヌビディアの株価は27日午前（日本時間28日未明）に一時前週末比2割近く下落した」。

——みるみる間にAI関連全面安の局面に。AI関連設備機器まで影響を受けているようだ。

「創業1年余りの中国の人工知能（AI）新興企業であるDeepSeek（ディープシーク）は、世界トップクラスのチャットボットに匹敵する性能を、その数分の1程度のコストで実現する画期的なAIモデルを披露し、シリコンバレーを感心させると同時に慌てさせている」。

——突如AI業界の中心部に躍り出た中国製ジェネレーティブAIの新星DeepSeek。その性能（そしてそのコスト）でインパクトを与えると同時に、AIブームで沸いてきた市場の雰囲気を一転させつつある。

2018年、Dev Pragad氏のCEO就任以降、米老舗メディアNewsweekが快進撃。売上で2024年は4倍強（2000万ドル→9000万ドル）に、単体黒字に到達。収益の63%は広告事業。読者獲得で、Redditからの流入が20%という。