ロンドンで開催されたイベントで、米CNNのMark Thompson CEOは、AIがGoogle検索よりもニュースと読者を結びつける優れた手段になる可能性を主張した一方、英BBCのDeborah Turness CEOと英Economist編集長のZanny Minton Beddoes氏は懐疑的な立場を表明したとする記事。

Newsroom Robots Lab.の創設者Nikita Roy氏、AIがSEO（検索エンジン最適化）からAEO（アンサーエンジン最適化）へと、検索エンジンの検索結果で上位に表示されることに重点を置いた検索をどう変化させつつあるかを、シンプルな「ビフォー・アフター」のグラフで説明。

「Safariの検索数が22年ぶりに減少」。Appleのサービス担当SVPであるEddy Cue氏が認める。「何が起きているかと言えば、人々がChatGPTを使っているからだ。 彼らはPerplexityを使っている。 私も時々使っている」と述べる。

「世界ニュース発行者協会は5日、『AI時代にニュースの信頼性を守る5原則』を発表した。生成AI（人工知能）の急速な発達によって誤情報が広がる危険性が高まっていることから、信頼できるニュースを市民が選べるような環境づくりをAI事業者と協力してめざすための原則だとしている」。

——5原則とは、「（１）生成ＡＩがニュースコンテンツを使う際には元の発信者の許可を得る（２）ニュースコンテンツが第三者の利益に使われる場合は、その価値を公正に評価する（３）ＡＩに使われた元のニュースを市民に明示しアクセス可能にする（４）多様なニュースメディアを活用し、ＡＩツールから得られる利便性を高める（５）テクノロジー企業と報道機関は対話し、安全性、正確性、透明性の基準を設ける」ということ。

米OpenAIの知財・メディア担当幹部、「World News Media Congress」（WAN-IFRA主催）で講演。同社とメディアとの提携が成果をあげているとし、一方、消費者はGoogle検索に比べ、「会話的で文脈を意識した方法」であるAI検索をますます好むようになっていると述べた。

欧米各メディア、“アプリ”で読者エンゲージメントとリテンションの強化を推進。英City A. M. はプッシュ通知で高い開封率を達成。同じくFT Editは低価格アプリとして新規顧客を開拓。デンマークZetlandはオーディオアプリで若年層を獲得。米Baltimore Bannerは購読価値を高めるツールとアプリを位置づけ必須ツールとしていると紹介する記事。

「5日の米株式市場では、動画配信サービスのネットフリックスや映画関連銘柄が下落。トランプ大統領が前日、外国で製作された映画に100％の関税を課す方針を発表しことが嫌気されている」。

——ハリウッド系作品、Netflixを含むストリーミングまで含むとそのかなりの収入の比率が、米国外から得ているだろう。今回の措置が、諸外国から対抗策を引き出してしまえば、その米国外からの収入を毀損する可能性も大いにあるだろう。大手の株価下落はこれを反映している。

2025年ピューリッツァー賞における他の特徴は、例年の定番だった、突っ込んだ調査報道を行う小規模で気骨のある新聞社の受賞はまったくなかったこと。 代わりに、全国紙や通信社の大組織が賞を独占、全国紙や専門デジタルサイトがそのリストを埋めたことだという。

2025年のピューリッツァー賞受賞で、特筆すべきは新進気鋭のメディアThe Baltimore Bannerが受賞したことがひとつあげられる。創刊3年目の非営利事業。ローカルニュースを追求。地元バルティモアでのフェンタニル過剰摂取問題を追った。

ということで、Google発、話題のNotebookLMが5月20日からアプリとして利用できる。現在、Appストアでは「予約」ができる状態に。Google Playストアでは「事前登録」状態だ。Google内で傍流プロジェクトだったNotebookLMが、徐々にメインストリームへと向かうのか。