スエーデン発“雑誌のSpotify”「Readly」。2012年サービスイン以降、世界50市場で提供され、月額8ポンド（1200円弱）のアプリだが、2019年には5,000タイトルの雑誌を配信し、8,300万回読まれたとの実績。そのReadlyが各種統計をリポート。“雑誌はまだまだいけるよ”という趣旨。

動画ストリーミングが、その視聴者数、視聴時間、広告市場とともに勃興している。だが、その主なプラットフォームは「TV受像機」上だ。モバイル機器などをはるかにしのぐ。
また、広告市場はFacebookインストリーム広告などに偏しており、ネイティブな市場には遠いとする調査（調査自体は昨年3月とやや古い）。

「Synthesiaは既存の映像をベースに、ディープラーニング技術を用いたディープフェイクとも称される手法で、映像の人物に、オリジナルとは異なる言語や言葉を喋らせることの出来る技術を開発しています。これにより、単一の映像を複数言語に対応させたり、ターゲットに合わせてパーソナライズされたスクリプトを喋らせる事が出来るようになります」。

——いわゆる“アフレコ”的な利用法に期待がされているようだ。複数の影像を撮り分ける必要がなくなる。

NYTに続き、購読者を200万人台とした米Wall Street Journal。その発行人は、“偽情報がまん延する時代、読者に対して「事実」情報を届ける”ことが大切とする。さらに、読者一人ひとりにフォーカスするためのパーソナライゼーションなくては、メディアは亡びると述べる。

「Our.Newsのラベルは、FirefoxかChromeの拡張機能、またはiOSで使える。このラベルには、Freedom Forumによるパブリッシャーの説明、AllSidesによる偏向評価、記事の情報源、著者、編集者に関する情報、PolitiFact、Snopes、FactCheck.orgなどの情報源によるファクトチェック情報、『クリックベイト』や『風刺』などの分類、ユーザーの評価とレビューといった情報が含まれる」。

——既に紹介してきた「NewsGuard」のアプローチに近いもの。記事やメディアごとのメタ情報を整備して、ブラウザ拡張を通じて表示するもの。

Craig Silverman氏ら米BuzzFeed調査報道チーム、少なくとも2015年から複数のローカルニュースメディアを仮装した大規模な詐欺メディアネットワークを同定。その手口や「創業者」らも明らかにした。詐欺メディアネットワークは、Google検索やGoogle Newsも欺いてきた。

ローカルニュースメディアでは、ペイウォールは機能しない。良質なコンテンツと良質な広告モデルによってこれらは維持されると、自ら80以上のローカルニュースメディアを傘下に持つ企業家Michael Shapiro氏が説く。重要な情報が地域住民に届かなくなるリスクも指摘する。

あるWebデザイン会社が整理したインフォグラフィック。Webサイトを通じたビジネスの“成功”モデル（コンバージョン）の類型は、7つに整理できる。登録、アカウント作成、購入、ダウンロード（インストール）など。それら目的に沿ったデザインと整理が必要というわけだ。

「アマゾンは、2012年以来 KDP Global Fundが著者に支払った金額累計が11億ドルに達したことを明らかにした。Kindleエコシステムを出版界に構築したことを数字で表したものと言える。2019年の『年間3億ドル』という発表とともに、出版社によらない、Kindle／デジタル・オリジナルの市場が不動のものとなったことを実証した」。

——壮大な議論だが、首肯させる点がいくつも。自分は「Kindle Unlimited」サービスを購入していないが、“良い放題”が確かに、出版エコシステム刷新の究極の一手なのだと思い始めている。

米新興メディアのなかで異彩を放つ「The Information」。2016年創業から、広告ビジネスに背を向け年間購読料約400ドルを守りたちまち黒字化。2020年には売上2,000万ドルの見通しを立てる。WSJ出身の創業者Jessica Lessin氏がNYTに語る創業前後からのストーリー。（衝撃的なのは、記事中にスタッフ男性と打ち合わせする写真があるが、男性はWSJ当時の上職編集者で、今は彼女の部下だという）