目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2021年8月2日から2021年8月6日まで。

Webメディア掲載コンテンツの信頼度をスコアする米NewsGuardとWebサイトのトラフィックと広告費情報を収集するcomScoreが共同調査。数千の誤報・偽情報サイトに1.7%のトラフィック、そして26億ドルの広告費(プログラマティック広告)が年間で流れ込んでいると推定する。
One Surprising Source of Influencers’ Monthly Income
The Information

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米NeoReach社が、10万人以上のフォロワーをもつクリエイター約1,000名を調査。彼らがどのプラットフォームを経由して収入を得ているかがわかる。それによれば、TikTokはまだ十分に成熟しておらず、個人ブログがそれを上回って稼いでいることだ。
米NeoReach社が、10万人以上のフォロワーをもつクリエイター約1,000名を調査。彼らがどのプラットフォームを経由して収入を得ているかがわかる。それによれば、TikTokはまだ十分に成熟しておらず、個人ブログがそれを上回って稼いでいることだ。

「出版専門メディア以外ではコンテンツの話ばかりがフォーカスされて、書誌データや検索、取次機能が重要だということはなかなか語られませんが、読者や書き手、出版社の利便性を考える上では決定的に重要なポイントです」。
——電子書籍をめぐる総合的なてい談。「コンテンツ・ハード・フォーマット・デリバリー」というテーマで改めて“歴史”を振り返っている。特に「デリバリー」については、引用箇所のように、広義のメタ情報(ディスカバリ)の議論に光を当てていて、納得感がある。
Personalized newsletters: a proposal
Medialyte

「もし、さまざまなニューズレター(メルマガ)を受け取る頻度をコントロールできれば、と考えた。そして、定期的に配信されるニューズレターの頻度や時間をカスタマイズできるようにすれば、受信箱を自分でコントロールできるカレンダーのようにすることができるはずだ」。
——増え続けるニューズレター。趣味のレターは週2回程度に、そして社会の動きに気をつけていたいニュースについては、毎朝になど、コンテンツディスカバリーとしての機能をコントロールする仕組みが必要になってきているとの論説。
Q&A :「 メタバース 」とは何か?:現代のインターネットの「後継版」 | DIGIDAY[日本版]
DIGIDAY[日本版]
![Q&A :「 メタバース 」とは何か?:現代のインターネットの「後継版」 | DIGIDAY[日本版]](https://digiday.jp/wp-content/uploads/2021/08/gaming01.gif)
「メタバースは、現代のインターネットの「後継版」であり、コンテンツの内容は同じですが、そのコンテンツにアクセスできる場所や方法の制限はより少なくなります。現在のオンラインプラットフォームでは、ユーザーは特定のサービスの範囲内である程度自由に移動することができますが、プラットフォーム間の相互運用性は制限されています」。
——Facebook CEOの改めての「メタバース」市場へのコミットメントでハイライトを浴びる領域。ここでも重要なのは、閉鎖性ではなく透明性の高い相互運用性(真のプラットフォーム)ということだが、さてそれが実現していくか。

Facebookのセキュリティポリシー責任者、オーストラリア議会にて証言。Facebookを舞台とする偽情報キャンペーンを行うに当たり、当事者自身は手を下さず、マーケティング会社やPR会社を用いて行うケースが目につくという。偽情報工作が産業化している顕著なケースだ。
五輪サーフィン、AIの波に乗る
WSJ Japan
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「サーフィンに必要な波を勢いづける風のように、目には見えないが強力なソフトウエアが関係している。研究者やコーチによると、機械学習アルゴリズムは波の予測を改善し、トレーニングやけがの予防、トップアスリートの勧誘にも貢献し、この先サーフィンをさらに進化させる可能性がある」。
「サーフィンに必要な波を勢いづける風のように、目には見えないが強力なソフトウエアが関係している。研究者やコーチによると、機械学習アルゴリズムは波の予測を改善し、トレーニングやけがの予防、トップアスリートの勧誘にも貢献し、この先サーフィンをさらに進化させる可能性がある」。
——「今や10億ドル規模の産業のベースになっている」。研究者の発言が引用されているが、サーフィンは、まったくローテクでチャレンジする競技者がいる一方、金メダルを獲得したUSチームのように、各種データ分析を駆使するアプローチもある。相も変わらず“夢と感動”だけのストーリーだけで報道していて大丈夫?

プロダクトチームは、コンテンツやテクノロジーと密接に連携させる横断的機能だ。メディア運営企業内で「プロダクト」チームを組成するケースが増えている。INMA(国際ニュースメディア協会)会員社でも、4割弱が過去4年に、そして2割強が過去1年以内に部門を設けている。

NTT、遠隔地で行われているバドミントン競技を、ホログラムを用いてリアルタイム中継をデモ。TOKYO2020関連。同社が発表した5Gを駆使する「KIRARI」を用いた。予想外だった無観客での応援体験を支援する技術として効果を発揮した格好に。
出版状況クロニクル159(2021年7月1日~7月31日) – 出版・読書メモランダム
出版・読書メモランダム

「21年6月の書籍雑誌推定販売金額は996億円で、前年比0.4%減。
書籍は490億円で、同0.2%増。
雑誌は475億円で、同0.9%減。
雑誌の内訳は月刊誌が407億円で、同3.1%増、週刊誌は67億円で、同20.0%減。
返品率は書籍が39.0%、雑誌は41.2%で、月刊誌は40.2%、週刊誌は46.8%」。
書籍は490億円で、同0.2%増。
雑誌は475億円で、同0.9%減。
雑誌の内訳は月刊誌が407億円で、同3.1%増、週刊誌は67億円で、同20.0%減。
返品率は書籍が39.0%、雑誌は41.2%で、月刊誌は40.2%、週刊誌は46.8%」。
——週刊誌の惨状が続いている。

【ご紹介】:
「講師は、スローニュースのシニアコンテンツプロデューサーであり、NHKで長年、調査報道などの講師を務め、『NHK取材ノート』『政治マガジン』などを運営してきた熊田安伸氏が担当します」。
「講師は、スローニュースのシニアコンテンツプロデューサーであり、NHKで長年、調査報道などの講師を務め、『NHK取材ノート』『政治マガジン』などを運営してきた熊田安伸氏が担当します」。
——元NHK熊田安伸氏が移籍間もないスローニュース株式会社でさっそく稼働。