目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年4月22日から2019年4月26日まで。
理由は、Netflixが国内法で縛られないのに対し、BBCを縛る国内法では、地上波で放映したコンテンツを、タイムリーにiPlayerに表示させないことだと、BBC会長らは公然と不満を示す。
アウトブレイン、広告コンテンツの質向上する新しいガイドラインを発表・・・第三者の名前や画像の不正使用などを排除するための審査を厳格化 | Media Innovation
Media Innovation
——先日のヤフーの広告審査基準強化の発表ともつながわる話題。幅の広いテーマだが、広告ビジネスの中核的課題としてアプローチが求められている。
——すごく面白い発想。もちろん、「自販機」ながら、お金を取っているわけでないという。
Note To Self’s Manoush Zomorodi: Podcasting needs to experiment with new revenue models – Digiday
Digiday
有料(購読)型Podcastの現状や今後の可能性について、インタビューで答える。Podcastが置かれた場所が、広告でも購読でもまだ継続性が確かめられていないとの認識を示す。
Seattle基金は、自らのファンド資金を直接投入することなく、Seattle Timesのめざす50万ドル以上の寄付金を実現することができたのだ。
Who Shares Fake News? (We Know it Wasn’t You)
Next Avenue
別の調査では同年齢以上の米国民の4割がFacebookを使っており、その半分はニュースフィードを理解していない。
簡単な理解としては、広く数多くの人々が疑義言説の流通に寄与したというよりは、特定階層により偏った行動だったというべきとの論。
——記事中にもあるように、Appleは「Apple Music」の初期の利用者に大打撃を与えた。iTunesで購入済みの楽曲との統合がうまくいかず、行方不明のお気に入りの楽曲が無数に生じた(いまでも復活できずにいる)。過渡期はそんなものだというべきか。あるいは、根本的にユーザーを軽んじているのか。
4コマ漫画は進化の末、スマートフォンの画面を席巻した|WIRED.jp
WIRED.jp
——現代のメディアとそのエコシステムのありようについて、重要なポイントを多面的に指摘してくれる論。
私やスマートニュースも協力するNPO法人「ファクトチェック・イニシアティブ」が、疑義言説の検証をともに推進していくパートナーを募集しています。パートナーには、ノウハウやAIを用いた疑義言説の収集システムなども提供します。