目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2021年4月5日から2021年4月9日まで。
「（Facebookが買収した）tbhは、わかりやすさを重視したQ&Aアプリで、エグジット前の9週間でアクティブユーザー数を250万人に伸ばし、質問への回答の投稿は10億件を上回った。Hotlineで、ハザード氏は再びQ&Aスペースで製品開発を行うこととなった」。
——FacebookがClubhouseに似たサービスを試験的にローンチ。オリジナルは同社が買収したtbhというサービスで、著名人らに対して、参加者がライブに質問ができるというもの（Q&Aサービス）。その創業者がHotlineプロジェクトを担当する。
数日前に紹介したことだが、米Forbesがその表紙のデジタルアートをNFT（非代替性トークン）化してオークションにかけた。その結果、最高入札額333,000ドルで売却が決まったという（記事は、オークション中としているが）。収入は市民団体へ寄贈されるという。
The Briefing: YouTube Dominates in Audience but Not Ads
The Information
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直前に投稿したPew Researchの調査に対し、米The Information編集者Martin Peers氏が興味深い解説。YouTubeは、Googleファミリービジネス中では“貧弱”なビジネスとする。規模でFacebookをしのぎながら、収入では4分の1程度。さらに、そこからクリエータへの収入シェアが加わる。また、ショートフォームビデオのTikTokらも追撃を見せている。
直前に投稿したPew Researchの調査に対し、米The Information編集者Martin Peers氏が興味深い解説。YouTubeは、Googleファミリービジネス中では“貧弱”なビジネスとする。規模でFacebookをしのぎながら、収入では4分の1程度。さらに、そこからクリエータへの収入シェアが加わる。また、ショートフォームビデオのTikTokらも追撃を見せている。
Social Media Use in 2021
Pew Research Center: Internet, Science & Tech
米シンクタンクPew Research Centerが21年に入って、米成人を対象に「ソーシャルメディアの利用動向」を調査。全世代を通じて最も利用されているSNSは、YouTubeで81%。Facebookの69%をしのいだ。前回調査（19年）以降で成長を見せたのは、YouTubeとRedditだけだった。
ユーザーのプライバシーとデータの使用 – App Store – Apple Developer
Apple Developer
Apple、来るiOS14.5で実装される「App Tracking Transparency」の詳細を公表。開発者向けにFAQも用意。この機能が搭載されて以降は、ユーザは、自身をターゲットとして追跡することを、アプリごとに管理することができるようになる。
「例えば、ホテル予約のための会話ボットをAmazon Lexで開発する場合、あらかじめ『ホテルを予約したいのですが』『ホテルを予約する』『{Location}で{Nights}泊の予約を取って』など、ホテル予約を意図するいくつかのフレーズを設定しておきます」。
——AWSが（Alexa）より柔軟な音声対話サービスを開発できる「Amazon Lex」を提供開始。意図はAWS上で使える開発者向けコンポーネントとして提供することで、AWSを介したアプリやサービスが出てくることを狙うということだろう。事例として示されているホテル予約などのように、柔軟に応用サービスが開発できそうだ。
San Francisco Examiner names Carly Schwartz editor in chief – The San Francisco Examiner
The San Francisco Examiner
米サンフランシスコの老舗新聞「San Francisco Examiner」（創刊156年）は、編集長に前Googleのコンテンツ部門在籍のCarly Schwartz氏を採用と発表。同氏はGoogle社内で「Google Insider」の編集責任者、それ以前はHuffPostの要職にあった。同氏がGoogleに移籍する際には、ジャーナリストがテック企業に移籍という点で興味を惹いたが、いまや、テック企業から老舗ジャーナリズムの頂点に移籍で驚かされる時代へ。
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デジタル広告のシェアを二分するGoogleとFacebookに注目が集まる間、Amazonがその2社に迫ってきた。Amazonの全米での広告事業は急成長中。2020年は売上で前年比で50%強伸ばした。これで米市場の10%を突破とeMarketerは発表。Google、Facebookはそれぞれ約30%、25%。Amazonが伸ばした理由は、D2C市場が活性化しており、この分野をブランド（広告主）が重要視しているからとする。
デジタル広告のシェアを二分するGoogleとFacebookに注目が集まる間、Amazonがその2社に迫ってきた。Amazonの全米での広告事業は急成長中。2020年は売上で前年比で50%強伸ばした。これで米市場の10%を突破とeMarketerは発表。Google、Facebookはそれぞれ約30%、25%。Amazonが伸ばした理由は、D2C市場が活性化しており、この分野をブランド（広告主）が重要視しているからとする。
米国ではエンターテインメントやスポーツ分野におけるストリーミングサービスがいよいよメインストリームになってきたが、いま、放送各社によるニュース番組のストリーミング化がホットに。ニュース番組のストリーミング化は、広告市場の純増効果をもたらすと見込まれているからだ。
米Axiosの報道によると、デジタル分野の市民権を扱う団体「Access Now」が、Spotify社のCEO宛に書簡を送り、倫理的な問題から、同社が特許を取得した音声認識を用いた感情、性差、年齢の検出技術を放棄するよう求める。同社この特許を製品に用いる計画があるかは不明だ。
ネットフリックス独走に待った 動画配信、ディズニーが猛追
日本経済新聞
【ご紹介】：
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藤村厚夫 Media Disruption 