「Canalysが発表した新たなデータによると、スマートフォンの出荷は今年、前年比10.7%減となることが見込まれる。ただ、注目すべきいくつかの明るい要素がある。まず、5Gスマホの出荷は引き続き増えている」。

——自宅を出ないことがデフォルトになると、モバイル機器への需要が変化する、というのは当然。5Gはそのような“モバイル”というパラダイムを変える推進力になるのかどうか。

TikTok、今週、記者らに同アプリのアルゴリズムについて解説。「機械学習を利用し、他のクラスターのユーザとの距離の近さ、ユーザが好むコンテンツに基づき、次の動画を提示」「同じようなコンテンツを複数せるなど、ユーザーを飽きさせるような冗長性を避ける」などだ。同社は米市場で生き延びるために、“透明性”を高める努力を続けている。

“建設的なジャーナリズム”。追及を主にするトピックスに対し文字通りポジティブなトピックスを扱うが、同時に課題の解決法やその成果などに着目する。このようなニュースを集める「Squirrel News（リスのニュース）」がドイツのNPOから。記事はその創業者に取材したもの。

米Yahoo Sports、今秋からスタートするNFLのライブストリーミングに、家族や友人らと同時観戦する機能「WatchTogether」や、競技映像にデータを合成表示する「Yahoo Sports PlayAR」などを加えると発表。

【有料購読者向け記事】：
「とはいえ、IDFAの撤廃が市場に及ぼす影響を推測するのに必要な基準が、アドテクベンダー数社のあいだで統一されない、もしくは公開されないのであれば、賢明な予算立てなど不可能なのである」。——業界（特にメディアの？）の反発に配慮した格好で、Apple新iOSでのユーザトラッキングの事実上禁止が先延ばしされた。しかし、記事は、IDFAの廃止で過去のトラッキング手法の代替アプローチがない以上、悲観的な状況に変わりがないとする。

購読制スポーツメディア（ペイウォール内だけでなく、最近はポッドキャスト広告も開発中だが）の米「The Athletic」、新型コロナウイルス禍でスポーツ競技がすべて中止に追いやられ、6月には従業員解雇なども実施したものの、どうにか存続にメドをつけ、購読者100万人に到達という。経営者らが取材に応じたが、アグレッシブで知られる共同創業者らも、3月末には、自社の存続に悲観的な気持ちになっていたという。

「結局のところイベントのトータルの長さは1時間が精一杯かなと考えています。30分でメインを終えて、あとはインタラクティブな（Q＆Aなど視聴者との対話の）時間に15分、残りは予備として15分といった感じで…」。

——とても充実したノウハウ論。

英The Guardian、「オピニオン欄」にGPT-3が全編執筆した論説「ロボットは平和的な存在であること」を掲載。「なぜ人間はわざと自分を危険にさらすことを選ぶのか？ 人間は地球上で最も高度な生物ではないのか？」など外池ながら論述していく。

「講談社のウェブメディア『現代ビジネス』の編集部員だった長尾さんは、使っていたCMS（サイトのコンテンツ生成ツール）で、記事だけではなく、ソースコード（プログラム言語）もさわれることを知った。試しにフェイスブックのいいねボタンの位置を動かす修正を加えた…」。

——“なぜ合同会社？”という、けっこう重要な問いへの回答もあり。学びの多い記事。

Google検索をめぐる最新状況をBacklinkoが公開。いろいろと驚くべき結果が開示されている。
検索者の約6割が、検索結果からたった1つのページにしか遷移しない（リストトップを占めることが至上命題）。4つ以上に遷移するのは6%。また、利用者の23%が検索語オートコンプリートを利用。また、約2割が連動広告をクリックなどだ。

新型コロナウイルスを機会に、メディアは新たな成長モデルへ転換。広告収入に苦しむ米「Quartz」は、2019年初に有料購読制を導入。だが、当初は伸び悩み。コロナ禍を機に、関連情報のニューズレター「Need to know」で勝機をつかんだ。他の業界事例なども紹介する記事。

「月刊誌の増加は前月と同じくコミックの貢献で、『鬼滅の刃』（集英社）21巻の初版が300万部刊行されたことによっている。
まさに今月だけでなく、今年は『鬼滅の刃』様々であるけれど、いつまで続くのか。そして来年も同じようにヒットするコミックが生まれるかどうか」。——業界全体の数字を上向かせるぐらいのインパクトある『鬼滅の刃』。一昔前ならこれで自社ビルだろうが、いまであれば、作品開拓とメディアのイノベーションに投資を振り向けることは喫緊。そのような気配が見え隠れしている。

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私が編集にも携わる「Media × Tech」に、メディアビジネスに拘る方々にインパクトのある論考が掲載されました。ぜひご確認を。

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私も理事として参加しているFIJ（ファクトチェック・イニシアティブ）から、一般の方々向けにファクトチェックの現況を手軽に確認してもらえるWebアプリ「ファクトチェックナビ」がリリースされました。ご活用を。