目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2019年6月17日から2019年6月21日まで。
Factually: The problem with deepfakes – American Press Institute
American Press Institute
動画や音声をAIを駆使して合成し、ありもしない発言や行動をあたかも真実のように見せかける“ディープフェイク”。その脅威の高まりを受けて、米下院議会の専門部会でこの集中討議やヒアリングを実施。議会は2020年大統領選の大きな脅威と見なす段階に入った。
「ドレッジ氏は、ユーザーのスポティファイ（Spotify）の使い方をユーザーの音楽の聴き方が変わっていることの例としてあげた。つまりユーザーは、特定の音楽を必要に応じて選ぶよりも、行動や気分に合わせたプレイリストをますます聴くようになっているとドレッジ氏は述べた」。
——自分を振り返って実際にそのような消費になりつつあることは実感する。そして、考えてみれば、多くのメディア接触にもまた、そのような要素が広がっていることに気づいて、愕然とすることになる。
米国市場で隆盛が指摘されるポッドキャスト。では、音声コンテンツであるオーディオブック市場はどうか？
Edison Researchらによる調査では、少なくとも2018および19年の間には、聴取数の同様のジャンプが見えている。書籍市場の変容もおぼろげながら見えてくる議論。
Edison Researchらによる調査では、少なくとも2018および19年の間には、聴取数の同様のジャンプが見えている。書籍市場の変容もおぼろげながら見えてくる議論。
スマホを意識した記事タイトルとは？ーー読者の期待をコントロールする – Media x Tech
Media x Tech
【ご紹介】：
私が“責任編集”しているメディアから。重要なデータ分析です。➡️ スマホを意識した記事タイトルとは？——読者の期待をコントロールする – Media x Tech
私が“責任編集”しているメディアから。重要なデータ分析です。➡️ スマホを意識した記事タイトルとは？——読者の期待をコントロールする – Media x Tech
米New York Times、Wall Street Journalなどでも用いられるようになってきたTikTok、ついにWashington Post、NBC NewsやThe Dallas Morning Newsといった米国の老舗メディアで利用されるようになってきたとのリポート。
Facebook肝いりの仮想通貨プロジェクト「Libra」が発表。これまでとりざたされてきた以上の情報は多くないが、2020年にサービスイン。それまでに100程度のパートナー企業を持つ。発行機関はFacebookが統治しない。傘下サービス内に自前のウォレット「Calibra」を構築し、そこで付加価値を目指すということがポイントか。Facebookの担当者は「当分の間、これが（同社にとって）カネを生むことはない」と述べる。
Facebook’s Carolyn Everson says that advertisers should focus on its massive reach instead of narrowly targeting consumers
Business Insider
仏カンヌで行われている広告関連イベントで、Facebookマーケター担当幹部が登壇。マーケターはFacebook上でマイクロターゲティングを目指すより、巨大リーチを活用すべきと、従来の同社広告製品の提案を転換。各国の規制当局の締め付けを意識し、「まだプライバシー上の課題はある」とした。
音声広告の未来は明るい。米Adobeの調査によると、米国内消費者は音声デバイス（スマートスピーカなど）の広告に対し肯定的。セレブの声による呼びかけを好み、不快を感じない人々の比率が上昇。往々にして呼びかけに応え、「購入」するのも厭わない傾向にあるという。
国会議員267人の選挙｢余剰金が行方不明｣の謎 | 国内政治
東洋経済オンライン
【ご紹介】：
先ごろスマートニュースが立ち上げた「SlowNews」（調査報道支援プロジェクト）。最初の支援企画が東洋経済オンラインに掲載されました。「政治とカネ」をめぐる衝撃のテーマを扱います。➡ 国会議員267人の選挙｢余剰金が行方不明｣の謎
先ごろスマートニュースが立ち上げた「SlowNews」（調査報道支援プロジェクト）。最初の支援企画が東洋経済オンラインに掲載されました。「政治とカネ」をめぐる衝撃のテーマを扱います。➡ 国会議員267人の選挙｢余剰金が行方不明｣の謎
何回か紹介しているReuters Institute「Digital News Report 2019」、やはり目につくのはニュースメディアへの信頼性のダウン。2015年（米大統領選前）から19年の間に上位5か国で概ね二ケタ下落。「情報」に対して、まずは懐疑的に見る傾向も顕在化したと指摘する。
藤村厚夫 Media Disruption 