目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2024年7月29日から2024年8月1日まで。
How AI is changing the shape of innovation in media
Media Makers Meet | What’s new in media
メディア業界人向け専門メディア「Media Makers Meet」、メディア業界がどのようにAIを活用しているかを、「コンテンツの作成とキュレーション」「ターゲットを絞ったコンテンツ推薦」「データに基づく洞察の向上」「自動化と業務の効率化」の5類型で事例を紹介する。
OpenAI、ChatGPTの「高度な音声モード」をロールアウト中 秋には全Plusユーザーに
ITmedia NEWS
「米OpenAIは7月30日（現地時間）、5月の発表イベントで予告したChatGPTアプリのGPT-4oベースの『高度な音声モード』のα版を、一部のChatGPT Plusユーザーに提供開始すると発表した」。——これは興味深い進展。個人的にもChatGPT有償サービスを利用しているが、日常的に使い始めると、音声による入出力が重要になってくる。無償版のGeminiでは同種サービスはないようなので、「GPT-4o」の「高度な音声モード」に期待。
News is TV genre seeing biggest dip in viewing – Ofcom
Press Gazette
英放送行政を所管する組織Ofcomのリポートで、英視聴者がTV放送で「ニュース」視聴を昨年1年間で1人当たり16時間減らし、88時間となったことを明らかに。この結果、視聴分野のランキングが一つ下がり、スポーツ、ドラマに次ぐ3位となった。SNS利用の増加がその一因かと示唆。
「60代以上のシニア層においては、直近3年間の『スマホ』でのインターネット利用者の増加傾向が見られた。2021年10月と2024年4月を比較すると、60代は9ポイント上昇の87％、70代は17ポイント上昇の59％となった」。——最近、着目しているのが「シニア層」でのスマホ経由のネットアクセス比率（「メディアアクセス」でないことには注意が必要）。「若者＝スマホ、シニア＝TV」という図式は既に崩れているが、シニア層の“メディア接触”が、どうネットメディアへと動いてくかがに関心がある。想像だが、YouTubeが重要な役割を果たす。
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昨年、米Hollywoodで俳優および脚本家らの長期間のストライキがAI利用の厳しい制限を勝ち取った。だが、その他の働き手にとってはAIの脅威は増大している。記事は、映像制作者やアニメータがテクノロジーの進化で大きな影響を受けていることを伝える。
昨年、米Hollywoodで俳優および脚本家らの長期間のストライキがAI利用の厳しい制限を勝ち取った。だが、その他の働き手にとってはAIの脅威は増大している。記事は、映像制作者やアニメータがテクノロジーの進化で大きな影響を受けていることを伝える。
日本が拠点の海賊版対策団体は中国での取り締まりで大きな成果を出しつつある
GIGAZINE
「TorrentFreakは『中国は、著作権侵害に対する対応が甘いという認識が従来はありましたが、むしろ中国当局は海賊版サイトの運営者を逮捕する動きがかなりスピーディーで、著作権侵害の取り締まりに熱心に取り組んでいるようです。2023年から2024年にかけての訴追件数は、アメリカよりも中国の方が多い可能性があります』と指摘しています」。——いろいろと興味深い情報が漏られた記事。特に「CODA（一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構）」の活動には注目。さらに、引用箇所のように、中国での取り締まりの活性化の動向も興味深い。
Google News Initiativeが資金援助する調査プロジェクト「Global Project Oasis」によると、デジタルニュースメディア企業の創業が、2022年以降急減。調査はデジタルネイティブなニューススタートアップの動向を調べる。「経済的課題、成長の鈍化、政治的紛争」を背景に見る。
Spotifyサービスでプレイリストを再生中に、何度も同じ楽曲と出会うことがある。「繰り返し再生を求めての賄賂」の可能性をさまざまな面からSpotifyに当たった記事。行き着いた事態は、「多くのアーティストやほとんどのレーベルはSpotifyからの報復を恐れている」だ。
AIサービス提供企業による無断のコンテンツ学習を防ぐために、多くのWebメディアはAIサービスのクローラがサイト内をクロールするのを拒否するrobots.txt記述を乱発している。記事は次々と現れる新たな名前でのクローラ排除が困難になっている状況を詳細に紹介する。
【有料購読者向け記事】：
米司法省、TikTokが中国拠点の親会社ByteDanceの指示により、米国ユーザーの意見を収集していたと発表。収集されたデータには、銃規制、中絶、宗教などに関するものが含まれていた。同アプリが安全保障上の脅威とする最大の主張となるものだ。
米司法省、TikTokが中国拠点の親会社ByteDanceの指示により、米国ユーザーの意見を収集していたと発表。収集されたデータには、銃規制、中絶、宗教などに関するものが含まれていた。同アプリが安全保障上の脅威とする最大の主張となるものだ。
藤村厚夫 Media Disruption 