目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2022年2月21日から2022年2月25日まで。


2021年 日本の広告費 – News(ニュース) – 電通ウェブサイト
電通ウェブサイト

——シンプルに言って、デジタル広告(インターネット広告)は、四マスの広告費の総計を上回る規模へと成長した。
とはいえ、20年にはすでにほぼ拮抗する状態だった。新型コロナによる影響から立ち直ろうとする21年に、大きく抜き去ったかっこうだ。21年は20年同様に、雑誌の書店販売などが滞ったりと外出系の不調などが効いたか。

ロシア側動画に自作自演の跡 SNSで拡散、フェイクか
日本経済新聞

——ウクライナによりロシアの攻撃とする偽映像、それを主張する情報の根拠など3つの事例をOSint(オープンソース調査報道)的手法で批判したもの。雑だが大量にこの種の偽情報が生成されては、世界に流れ出しているというわけだ。

「取材を進めると、日本と台湾を舞台に偽情報が飛び交う、『情報操作戦』とも言える実態が見えてきた。安全保障に詳しい専門家も、ネットを活用した『ディスインフォメーション(偽情報)』による『対日影響工作』の一端が初めて明らかになったとして、注目する」。
——日本と台湾を標的とする偽情報工作のありようを浮かび上がらせる執念の調査報道。日本の新聞社からも、こんな種類の記事が発せられるとは。

——紹介するのが遅くなったが、ポッドキャストをめぐって国内市場の動向を調査した貴重なリポート。前年にはトップだったApple Podcastが首位を明け渡すという現象。いかにSpotifyがこの分野に力を入れているかの証左でもある。
「広告のFacebookの離れ」が加速、「広告戦争の敗者」と大手紙
GIGAZINE

——22日に紹介したFacebookから多くの広告主が逃げ出しているという報道。日本語のまとめ記事が出たので改めて紹介しておく。引用箇所は、Facebookから逃げ出した広告主らが他プラットフォームに移行したことで、他社は増収というコントラストを示す。
——ロシアによるウクライナ侵攻が間近とされる流動的な状況下、“親ロシア派”勢力の指導者が、ウクライナによる攻撃が始まったとする緊急声明が、数日前に用意されたものだとウクライナのファクトチェッカーが指摘、話題となっている。つまり、ロシアによって用意されたシナリオどおりに状況が進展していることの証左というわけだ。動画データに付加されているメタデータを読み取っただけのシンプルな検証だが、いかにデジタルリテラシーが重要かという点で大きな学び。

メディアの現在、そして未来 ――「同時遍在性」と「アウラ」の弁証法
藤村厚夫 Media Disruption
2年前執筆の論ですが、再掲します。稚拙ではありますが、精いっぱいメディアの現況と原理を考え抜いて書いた記憶があります。当時声をかけていただき、今回も転載に快く応じていただいた「α-Synodos」の芹沢編集長に感謝します。
書評:ネット時代を生きる「情報の受け手と送り手」双方の必読書——坂本 旬、山脇岳志『メディアリテラシー 吟味思考(クリティカルシンキング)を育む』 – Media × Tech
Media × Tech

Media×Techから新着記事です。私も執筆に関わった『メディアリテラシー 吟味思考(クリティカルシンキング)を育む』の書評です。
「ジェンダー問題」扱う作品がヒット、スマートニュース子会社は調査報道の救世主となるか | DIAMOND SIGNAL
DIAMOND SIGNAL

調査報道コンテンツの配信に特化したスマートニュース子会社のスローニュースをDiamond Signalが取材しました。この1月にニュースアプリSlowNewsをリリースしたところです。